株式会社テーオーシー

当社グループはビル賃貸事業が営業利益の大半を占めており、景気動向等によるビル需給の変動が不動産事業の業績に直接影響する。各賃貸ビルの特性を生かした営業活動によりリスク低減を図っているが、主力事業への依存度が高いため市況悪化時の影響は大きい。

所有する商業ビルはスポーツクラブ・温浴施設等を併設した複合施設であり、個人消費動向や地域の景気動向により業績が左右される。魅力的な施設づくりや効果的な販売促進策を実施することでリスク低減を図っているが、消費環境の悪化は集客力・賃料収入に影響を及ぼす可能性がある。

保有する賃貸ビルは全て東京都内に集中しており、地震・暴風雨等の自然災害や火災・テロ等の人的災害が発生した場合、想定との乖離により大きな損害が生じる可能性がある。安全管理推進室を中心にBCP対策を推進しているが、地理的集中リスクは残存する。

事業に関連する法制度の変更により新たな義務・制約・費用負担が発生した場合、または関連税制の変更により納税額が増加した場合、業績および財政状態に影響を及ぼす可能性がある。不動産・製薬・スポーツクラブ等複数事業を展開するため、規制変更の影響範囲が広い点に留意が必要である。

製薬事業では市場動向による営業面への影響に加え、生産過程における事故等が発生した場合に企業イメージの大幅な低下を招く恐れがある。品質管理に十分な対策を講じているものの、製品安全に関わる問題が顕在化した場合はグループ全体の業績に波及する可能性がある。

不動産事業・スポーツクラブ事業・温浴施設事業等において顧客の個人情報を保有しており、システムトラブルや内外部要因による情報流出が発生した場合、企業信用の低下・補償コストの発生・営業面への悪影響が生じる可能性がある。セキュリティ対策に万全を期しているが、不可抗力のリスクは排除できない。

不動産市況の悪化や収益状況の悪化等により保有固定資産の帳簿価額が回収可能価額を下回った場合、減損処理が必要となり業績および財政状態に重大な影響を及ぼす可能性がある。不動産事業を主力とする当社グループにとって固定資産の規模は大きく、市況変動時の減損リスクは財務上の重要課題である。

保有する投資有価証券は、市場価格のある銘柄については株価変動により、市場価格のない株式等については発行会社の財務状況悪化により評価損が発生する可能性がある。景気減速等の市場動向によって損失が生じるリスクがあり、保有株式の定期的な検証と縮減を通じてリスク低減を図っている。

不動産の開発等において建築費高騰等の様々な要因により計画変更やスケジュール遅延が発生し、当初の事業計画どおりに進捗しない可能性がある。関係機関との協議や入念な設計・施工計画を実施しているが、外部環境の変化により収益計画に狂いが生じた場合は業績に影響を及ぼす。

感染拡大に伴う外出自粛・営業自粛による国内経済の長期停滞は、不動産・スポーツクラブ・温浴施設等の各事業に影響を及ぼす可能性がある。在宅勤務・時差出勤等の感染防止措置を講じているが、社内感染が拡大した場合には一定期間の事業停止に至る可能性があり、業績への影響が懸念される。