エンターテイメント事業
TCG・デジタルゲーム・ライブ・MD・出版・プロレスを統合した単一セグメント
| 期間 | 今期 | 前期 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上高（連結・単一セグメント） | 57,823百万円 | 56,175百万円 | ↑ |
| 営業利益（連結・単一セグメント） | 4,754百万円 | 4,868百万円 | ↓ |
| 経常利益（連結・単一セグメント） | 5,930百万円 | 4,844百万円 | ↑ |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,565百万円 | 3,418百万円 | ↑ |
| 総資産（連結） | 61,641百万円 | 49,797百万円 | ↑ |
事業詳細
当連結会計年度より「エンターテイメント事業」と「スポーツ事業」を統合し、「エンタテインメント事業」の単一セグメントに変更。ユニットも再編し、「ブシロードユニット」（日本語版TCG・デジタルゲーム）、「BI（Bushiroad International）ユニット」（英語版TCG・デジタルゲーム）、「ライブエンタメユニット」、「MDユニット」、「メディアコンテンツユニット」（出版＋広告）、「スポーツユニット」（スターダム）の6ユニット構成。「LIVE-MIXED ENTERTAINMENT」をビジョンに、IP創出・育成・展開とライブ体験の両輪で事業を展開する。
直近の概況
単一セグメント化とユニット再編、新日本プロレスリング売却が最大トピック
当連結会計年度より「エンターテイメント事業」と「スポーツ事業」を統合し単一セグメント「エンタテインメント事業」に変更。ユニットも再編し、ブシロードユニット・BIユニット・メディアコンテンツユニットが新設。新日本プロレスリングは2026年6月30日付でテレビ朝日・サイバーエージェントへ全株式譲渡（関係会社株式売却益1,384,762百万円）、連結除外。一方スターダムは同年4月に共通支配下取引で当社に移管され継続。ライブエンタメ・MD・メディアコンテンツの各ユニットは過去最高売上を更新した。
主要プロダクト
成長ドライバー
- TCG新作「ゴジラ カードゲーム」（日英版）展開開始および既存主力タイトルの周年記念キャンペーン
- デジタルゲーム新作「HUNTER×HUNTER NEN×SURVIVOR」の世界同時リリース
- バンドリ！プロジェクトのライブ・MD両ユニットの過去最高売上更新、台北での海外野外ライブ開催
- フィギュアブランド「PalVerse」の伸長と海外新市場進出によるMD事業拡大
- 2027年6月期の大型タイトル投入：TCG「パルワールド オフィシャルカードゲーム」、デジタルゲーム「BanG Dream! Our Notes」
リスク
- 単一セグメント化によりユニット別の売上・利益の詳細開示が省略され、事業別収益性の透明性が低下
- 新日本プロレスリング売却（2026年6月30日付）によるスポーツ興行事業の規模縮小・ポートフォリオ変化
- 営業利益は前期比2.3％減少しており、増収但し利益率の伸長には課題
- 中国市場におけるキャラクター雑貨の一時的特需の反動による減少
- 2027年6月期の大型タイトル（パルワールド、Our Notes）は保守的見込みであり、実際の販売動向による業績変動リスク
- 為替変動リスク：海外展開の拡大（BIユニット、Bushiroad EXPO等）に伴い為替感応度が上昇
スポーツ事業
新日本プロレス売却、スターダムのみ残存へ事業構造が大きく転換
| 期間 | 今期 | 前期 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 新日本プロレスリング売上高（連結除外前・当期概算） | 5,001百万円 | 非開示（単一セグメント統合のため） | — |
| 新日本プロレスリング営業利益（連結除外前・当期概算） | 427百万円 | 非開示（単一セグメント統合のため） | — |
| 新日本プロレス東京ドーム動員（棚橋弘至引退興行） | 46,913人（2026年1月4日、超満員札止め） | 非開示 | — |
| スターダム動員（団体史上最多） | 8,015人（2026年4月、ALL STAR GRAND QUEENDOM 2026） | 2,563人（前期・関西地域最多動員） | ↑ |
| 新日本プロレスリング関係会社株式売却益 | 1,384百万円 | － | ↑ |
事業詳細
エンタテインメント事業の単一セグメント内に位置する「スポーツユニット」。従来は新日本プロレスリング（プロレス興行）とスターダム（女子プロレス興行）で構成されていたが、2026年6月30日付で新日本プロレスリング及びその子会社New Japan Pro-Wrestling of America Inc.を㈱テレビ朝日・㈱サイバーエージェントへ譲渡し連結除外。スターダムは同年4月17日付で新日本プロレスリングから当社が直接取得し、共通支配下の取引として当社グループ内に残存。次期以降はスターダム単独の興行・グッズ販売・映像コンテンツ事業が中心となる見込み。
直近の概況
新日本プロレスを売却、スターダムのみ残存へ事業再編を実施
2026年4月17日付でスターダムを新日本プロレスリングから当社が直接取得（共通支配下の取引、取得原価938百万円）。続いて2026年5月27日の取締役会で新日本プロレスリングの全株式を㈱テレビ朝日・㈱サイバーエージェントへ譲渡することを決議し、6月30日付で実施、同社及びその子会社New Japan Pro-Wrestling of America Inc.を連結の範囲から除外。これにより関係会社株式売却益1,384百万円を計上し、当期の親会社株主に帰属する当期純利益（4,565百万円、前期比33.6％増）を押し上げた。新日本プロレスは1月に棚橋弘至引退興行で東京ドーム超満員札止め（46,913人）を達成した後の売却となった。
主要プロダクト
成長ドライバー
- スターダムの団体史上最多動員（8,015人、2026年4月ALL STAR GRAND QUEENDOM）に見る女子プロレス市場の拡大
- 新日本プロレスリング売却先（テレビ朝日・サイバーエージェント）による映像・デジタル戦略強化を通じたIP価値向上（当社グループ外での展開）
- 中期ビジョン2030における「もっと沢山体験してもらう」方針のもと、スターダムを中心としたリアル接点の強化
- スターダムの海外・新市場進出によるグループ全体のフィジカルリーチ拡大への貢献余地
リスク
- 新日本プロレスリング（主力プロレス団体）の売却により、スポーツユニットの事業規模が大幅に縮小
- スターダム単独での事業運営における収益基盤の脆弱性・スケールメリット低下
- 新日本プロレスリング売却に伴う関係会社株式売却益（1,384百万円）は一時的要因であり、次期以降は同規模の利益貢献は見込めない
- 主力選手の引退・移籍等によるスターダムの集客力変動リスク
- エンタテインメント事業の単一セグメント化により、スポーツユニット単独の業績モニタリングが一層困難化
最終更新: 2026年8月13日