株式会社ブシロード logo

株式会社ブシロード

7803・東証グロース・その他製品

株式会社ブシロード logo
株式会社ブシロード7803

事業内容

当社グループはエンタテインメント事業の単一セグメントで、トレーディングカードゲーム(ヴァイスシュヴァルツ、カードファイト!! ヴァンガード等)、モバイル・コンソールゲーム、音楽ライブ・舞台、フィギュア等MD、出版、女子プロレス「スターダム」を展開する。国内外のTCGファン、アニメ・ゲームファン、ライブ参加者を主要顧客層とし、ブシロードユニット・BIユニット・ライブエンタメユニット・MDユニット・メディアコンテンツユニット・スポーツユニットの6ユニット体制でIPを立ち上げから多角展開までワンストップで手掛ける。

2026年6月期に新日本プロレスリングを売却し、スターダムを中心とした事業構造へ転換した。

ビジネスモデル

自社IPを起点に、TCGやモバイルゲームでの一次収益に加え、音楽ライブ・CD・グッズ・出版・海外版展開といった多角的なメディアミックスで収益源を積み重ねる「積層型IPビジネスモデル」を採用。バンドリ!

のようにIPが発展するほど各子会社・ユニットの売上が連鎖的に拡大する構造を目指し、Sランク(年商100億円以上)IPの複数保有を経営目標に掲げている。

企業の強み

ヴァイスシュヴァルツが18周年、カードファイト!! ヴァンガードが15周年、モバイルゲーム「バンドリ! ガールズバンドパーティ!」が9周年を迎えるなど、長期にわたり売上を生み続ける自社IPを複数保有し、周年キャンペーン等で継続的な収益を確保している。

ライブエンタメユニット、MDユニット、メディアコンテンツユニットの当期売上がいずれも過去最高を更新。TCG・ゲームに加えライブ・グッズ・出版と収益源を分散させたポートフォリオが、特定部門の不振を他部門が補う耐性を生んでいる。

Bushiroad International Pte. Ltd.等のBIユニットを通じ英語版TCG・ゲームローカライズ体制を構築し、Bushiroad EXPOを2026年は世界17地域以上で開催。韓国・マレーシア・中国に現地法人を新設するなど、海外販路拡大の基盤づくりが進んでいる。

エンヴァリスの着眼点

当期の経常利益(+22.4%)・純利益(+33.6%)の押し上げは、新日本プロレスリング株式譲渡に伴う関係会社株式売却益1,384,762千円が大きく寄与したものであり、営業利益は前期比2.3%減(4,754百万円)、売上高営業利益率も8.7%→8.2%へ低下した。本業の収益性改善は道半ばであり、次期以降の実力値を継続的に精査する必要がある。

投資活動によるキャッシュ・フローは△9,334百万円(前期+894百万円)と大幅にマイナス化し、投資有価証券取得(5,584百万円)・定期預金預入(7,693百万円)へ資金を投じた。財務活動では長期借入12,000百万円を実行し財務CFは+6,885百万円。

総資産は61,641百万円へ増加した一方、自己資本比率は47.7%→46.5%へ低下しており、財務レバレッジの上昇と投資リターンの実現度合いが今後の注視点となる。

2027年6月期予想は売上高58,000百万円(+0.3%)、営業利益5,300百万円(+11.5%)、経常利益6,000百万円(+1.2%)、純利益4,200百万円(△8.0%)。TCG「パルワールド オフィシャルカードゲーム」、デジタルゲーム「BanG Dream! Our Notes」の大型タイトルを保守的に見込んでいるとしており、リリース後の動向次第で上振れ余地がある一方、純利益は当期の一時的な株式売却益がなくなることで前期比減益予想となっている。

成長戦略

中期ビジョン2030のもとTCG世界一・海外加速・IP積層の3軸で成長、事業再編も並行

2025年7月「ゴジラ カードゲーム」(日英版)展開開始に続き、2027年6月期にTCG「パルワールド オフィシャルカードゲーム」、デジタルゲーム「BanG Dream! Our Notes」を投入予定。業績予想には保守的に反映。

英語版TCG「ゴジラ カードゲーム」「hololive OFFICIAL CARD GAME」を展開開始、世界各地でBushiroad EXPOを継続開催。バンドリ!プロジェクトの台北ライブも海外展開の一環。

2026年6月30日付で新日本プロレスリングをテレビ朝日・サイバーエージェントへ譲渡し売却益1,384百万円を計上。経営資源をコアIP・スターダムへ集中させる再編を完了。

フィギュアブランド「PalVerse」の海外新市場進出、バンドリ!常設オフィシャルストア「BanG Dream! STORE」開業(3店舗)など、直営店・新市場展開でMD事業のさらなる伸長を図る。

最終更新: 2026年9月29日