株式会社アルペン

事業詳細

スポーツ・ゴルフ・アウトドア・ウインターの各業態を軸に、スポーツ業態191店舗、ゴルフ業態197店舗、アウトドア業態21店舗、その他1店舗を全国展開。不特定多数の一般消費者を顧客とし、会員プログラム「アルペングループメンバーズ」を通じたデータドリブン経営を推進。EC販売も重要チャネルとして位置づけ、「中期経営計画2027」に基づき新規出店・既存店リニューアル・EC再強化に注力している。

直近の概況

売上高は前年比5.7%増も、粗利率低下・コスト増で営業利益は24.1%減と大幅減益

2026年6月期第3四半期累計（2025年7月〜2026年3月）の売上高は207,139百万円（前年同期比5.7%増）と増収を確保。一方、生活防衛意識への対応施策強化と暖冬傾向による冬物アパレルの在庫消化促進が売上総利益率を押し下げ、人件費を中心とした各種経費上昇と累計10店舗の新規出店・10店舗の既存店改装に伴う経費負担増により、営業利益は4,466百万円（同24.1%減）と大幅減益。ウインター用品はシーズン前半の雪不足で既存店売上高が前年を下回った。通期業績予想（売上高282,000百万円、営業利益9,000百万円）は変更なし。また、2025年12月に株式需給緩衝信託®を設定し、2,330,000株を5,540百万円で取得後、第3四半期末までに1,271,500株を市場売却。流通株式比率向上によるTOPIX浮動株時価総額の維持向上と東証プライム上場維持基準の充足を図っている。

主要プロダクト

成長ドライバー

• 競技・一般スポーツ用品の堅調な需要（ランニング・バスケットボール・ラケットスポーツ等の強化カテゴリが高い伸びを継続）
• アウトドアアパレル・トレッキング用品の取り扱い拡大によるアウトドア部門の成長
• 中古ゴルフクラブの取り扱い強化による差別化と売上拡大
• 既存店リニューアル・新規出店による販売力強化（2026年3月末410店舗、売場面積266,251坪）
• EC事業の再強化（自社ECサイト「Alpen Online」リニューアルとOMO施策推進）
• プライベートブランド商品の開発強化による独自性・収益性向上
• 約1,456万人の会員データを活用したデータドリブン経営の推進
• 株式需給緩衝信託®活用による流通株式比率向上とTOPIXインデックス組み入れ効果

リスク

• 気候変動・異常気象によるアパレル・ウインター用品需要の変動リスク（シーズン前半の雪不足でウインター用品が低調）
• 物価高・節約志向の継続による消費意欲抑制と値引き販売圧力の高まり（在庫消化促進が売上総利益率を押し下げ）
• 人件費・物流費等の継続的なコスト上昇による利益率圧迫
• 新規出店・既存店改装に伴う先行費用負担による短期的な利益押し下げ
• 競合事業者の増加・メーカー直販拡大・EC価格競争の常態化による競争激化
• 少子高齢化・人口減少・地球温暖化による長期的な市場縮小リスク
• 米国関税政策等の地政学リスクによる金融資本市場の急変動と消費マインドへの影響
• 自己資本比率の低下（58.8%→53.5%）と有利子負債増加（短期借入金13,500百万円・長期借入金8,000百万円）による財務レバレッジ上昇