東映株式会社9605
映像関連事業
東映グループの主幹事業。映画・ドラマ・コンテンツの製作配給とIPマルチユース展開が収益の柱。
| 期間 | 今期 | 前期 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| セグメント売上高（外部顧客） | 127,941百万円 | 134,024百万円 | ↓ |
| セグメント営業利益 | 32,448百万円 | 33,655百万円 | ↓ |
| セグメント資産 | 326,489百万円 | 306,724百万円 | ↑ |
| 減価償却費 | 1,511百万円 | 1,533百万円 | — |
| 連結売上高に占める構成比（外部顧客） | 約69% | 約74% | ↓ |
事業詳細
映像関連事業は映画事業（劇場用映画の製作・配給、ポストプロダクション）、ドラマ事業（テレビ映画の製作・配給、特撮キャラクター商品化権許諾）、コンテンツ事業（映像版権許諾、配信権・放映権販売、海外輸出入）、その他（撮影所受注製作等）で構成される。東映アニメーション㈱、東映ビデオ㈱、東映ラボ・テック㈱等30社が参画し、国内外のIPマルチユース展開を通じて収益最大化を図る。連結売上高の約69%を占める中核セグメント。
直近の概況
映像関連事業は減収減益。興行関連・建築内装の急拡大により連結内シェアが低下。
2026年3月期の映像関連事業は、外部顧客売上高127,941百万円（前期比4.5%減）、営業利益32,448百万円（前期比3.6%減）と減収減益。映画配給41本のうち複数作品が好稼働したものの、前期比では振るわず。一方、コンテンツ事業では国内配信権・海外販売が堅調で、仮面ライダーシリーズのアジア・北南米・欧州でのサイマル配信拡大や中国向けリメイク権販売が寄与。特撮キャラクター商品化権は消費者嗜好の多様化の中でも旧作周年施策・ゲームアプリ等への許諾が堅調に推移した。
主要プロダクト
成長ドライバー
- 『ワンピース』『仮面ライダー』『スーパー戦隊』『プリキュア』等の強力IPによる国内外マルチユース展開の拡大
- 配信プラットフォーム向け配信権販売の継続的好調（国内・海外配信事業者向け）
- アジア・北南米・欧州でのサイマル配信開始を含む海外向け上映権・配信権・商品化権販売の拡大
- 旧作IPの周年記念施策・ゲームアプリ・高価格帯フィギュア等への版権許諾によるIPライフサイクル長期化
- 中長期VISION『TOEI NEW WAVE 2033』に基づくコンテンツ投資計画による企画製作力強化
- 中国向けリメイク権販売等、新たな海外収益源の開拓
リスク
- 劇場用映画のヒット予測困難性が高く、興行成績の好不調がドラマ・コンテンツ事業全般に波及するリスク
- パッケージ（DVD・ブルーレイ）業界全体の縮小傾向による物理メディア収益の構造的減少
- 玩具等に関する消費者嗜好の多様化による特撮キャラクター商品化権営業への影響
- 海外展開加速に伴う地政学リスク・為替変動リスクの増大
- コンテンツ製作費・人件費の上昇による原価率悪化リスク
- 興行関連・建築内装事業の急成長により連結内シェアが低下傾向にあり、グループ全体の収益構造が変化するリスク
最終更新: 2026年6月24日