事業内容
株式会社東祥は「健康づくりで世のため人のために尽くす」を経営理念に掲げ、スポーツクラブ事業（「ホリデイスポーツクラブ」全国95店舗）、ホテル事業（「ABホテル」38店舗・4,938室）、不動産事業（賃貸マンション「A・City」51棟2,040室・テナントビル3棟）の3事業を運営する。建設業を発祥母体とし、自社施設の建設・運営ノウハウを活かした費用対効果の高い事業展開が特徴。
主要顧客は16歳以上の大人会員（スポーツクラブ）、ビジネス客・インバウンド旅行者（ホテル）、単身者・ファミリー層（賃貸マンション）と多様であり、愛知県を地盤としながら全国37都道府県に事業を展開している。
ビジネスモデル
スポーツクラブ事業は月会費制による安定的な会員収入、ホテル事業はレベニューマネジメントによる需要連動型価格設定で客室単価と稼働率を最大化、不動産事業は賃貸マンション・テナントビルの賃料収入で構成される。建設業発祥の自社建設ノウハウにより設備投資コストを抑制し、各事業で単独店舗の経常利益率35%以上を出店モデルの基準として設定。
3事業のストック型収益が相互補完し、安定したキャッシュフローを創出する構造となっている。
企業の強み
ABホテル株式会社が運営するホテル事業は2026年3月期にセグメント利益4,893百万円、利益率39.9%を達成。レベニューマネジメントによる価格最適化、自社清掃店舗拡大によるコスト削減、海外系OTAへの露出強化によるインバウンド取り込みが複合的に寄与し、既存34店舗の平均宿泊稼働率84.7%を維持しながら客室単価を上昇させた。
エンヴァリスの着眼点
業績トレンド
2026年3月期は売上高27,595百万円（前期比22.5%減）と前期の大型不動産売却（不動産事業売上高が前期比77.8%減）の反動で大幅減収となったが、営業利益7,472百万円（同27.0%増）・売上高営業利益率27.1%（前期16.5%）と収益性は過去最高水準に改善。スポーツクラブ事業では月会費の価格転嫁完了と省人化効果、ホテル事業では市場環境としてのインバウンド需要増加を背景とした客室単価上昇と新規2店舗開業による増収（同15.2%増）が寄与。
前期に1,596百万円計上した減損損失が60百万円に激減したことも純利益の大幅増（188.9%増）に貢献した。5期推移では2024期の赤字（純利益△2,230百万円）から2期連続で回復し、2026期は3,549百万円と過去5期で最高水準に達した。
成長戦略
ホテル新規出店・スポーツクラブ収益回復・不動産安定収益化の三本柱で企業価値向上
2025年9月「ABホテル越前武生」・2026年2月「ABホテル犬山」を開業し38店舗・4,938室体制を確立。レベニューマネジメントによる客室単価の最適化と海外系OTAへの露出強化でインバウンド需要を取り込みつつ、自社清掃拡大等でコスト削減を継続。2027年3月期も出店継続が見込まれる。
2025年11月までに既存会員の月会費を現行価格に統一する価格転嫁を完了。省エネ設備更新・業務プロセス見直しによる省人化でコスト削減を実現。収益性の低い4店舗を閉店（95店舗体制）し経営資源を集中。女性向け新マシン導入・新会員種別展開で新規会員獲得を促進。
賃貸マンション51棟（2,040室）の満室経営維持と、2025年6月開業のTOSHO BLDG豊田を含むテナントビル3棟体制による賃料収入の積み上げを推進。賃貸損益は前期480百万円から当期711百万円へ改善。
保有不動産の選択的売却・取得により資産効率を最適化しつつ含み益（時価14,752百万円）を維持。
2026年3月期に2,192,793株（発行済株式の約5.7%）の自己株式を1,714百万円で取得。年間配当を前期5円から10円へ倍増し、2027年3月期も年間10円（配当性向11.0%）を予定。1株当たり純資産は946円18銭から1,045円94銭へ上昇し、株主価値の向上を図っている。
最終更新: 2026年7月19日