ゼビオホールディングス株式会社 logo

ゼビオホールディングス株式会社

8281東証プライム小売業

ゼビオホールディングス株式会社 logo
ゼビオホールディングス株式会社8281

ゼビオホールディングス株式会社(単一セグメント:一般小売事業)

スポーツ用品・衣料を中心とした国内最大級の総合スポーツ小売グループ

期間今期前期増減率
売上高(2026年3月期通期)252,331百万円250,603百万円
営業利益(2026年3月期通期)2,370百万円7,006百万円
経常利益(2026年3月期通期)4,660百万円7,618百万円
親会社株主に帰属する当期純損益(2026年3月期通期)△2,164百万円971百万円
売上高営業利益率(2026年3月期通期)0.9%2.8%
EBITDA(2026年3月期通期)9,316百万円12,915百万円
営業CF(2026年3月期通期)9,681百万円12,057百万円
現金及び現金同等物期末残高15,808百万円19,855百万円
自己資本比率57.2%59.5%
1株当たり純資産2,845.71円2,916.65円
グループ総店舗数972店舗887店舗(推計)

事業詳細

当社グループは連結子会社35社で構成され、ゼビオ、ヴィクトリア、ゴルフパートナーなど複数業態を傘下に持つスポーツ用品小売事業者。グループ総店舗数972店舗・売場面積208,821坪を展開。スポーツ大型専門店・ゴルフ専門店・アウトドア専門店等を運営し、EC事業も拡大中。スポーツマーケティング事業、商品開発事業、クレジットカード事業等も展開する。

直近の概況

特別損失7,372百万円計上により当期純損失転落、構造改革は継続

2026年3月期は売上高252,331百万円(前期比0.7%増)と微増収ながら、経年品の短期圧縮方針に基づく売価訴求・低価法評価損増加、ECシステム稼働に伴う減価償却費増、人件費・店舗費単価上昇等により営業利益は2,370百万円(同66.2%減)に急落。さらに第4四半期に減損損失3,610百万円、ゼビオアリーナ仙台の改修・寄附に伴う固定資産処分損2,366百万円、投資有価証券評価損751百万円等、特別損失合計7,372百万円を計上し、親会社株主帰属当期純損失2,164百万円となった。2027年3月期は売上高264,600百万円・営業利益7,000百万円・当期純利益7,500百万円を予想し、大幅な収益回復を見込む。

主要プロダクト

product
スーパースポーツゼビオ/ゼビオスポーツ

ゼビオ株式会社が運営する主力業態。シューズ、ウェルネス関連商品が堅調に推移し、EC販売も伸長。X'tyleの業態拡大を2025年度に本格化し、既存店舗内での展開81店舗を含む130店舗を当期出店。

product
ヴィクトリア/エルブレス

株式会社ヴィクトリアが運営する都市型スポーツ・アウトドア専門店。キャンプ市場の成熟化やトレッキング需要の一巡等の外的要因はあるものの、アウトドア・その他部門は堅調に推移。

product
ゴルフパートナー

株式会社ゴルフパートナーが運営するゴルフ専門店。当期は高単価商材を中心に販売が伸び悩み、市場環境の影響も受け、ゴルフ部門売上高は前年同期比0.7%減。海外ゴルフ事業では商品評価基準の見直しに伴う商品評価損を計上。

platform
EC事業(ゼビオコミュニケーションネットワークス)

ECシステムリリースに伴い減価償却費が増加したものの、EC売上は伸長。オンライン販売チャネルの強化を継続中。

service
スポーツマーケティング・商品開発事業

クロススポーツマーケティング株式会社等が担うスポーツマーケティング事業、商品開発事業、ゼビオカード株式会社によるクレジットカード事業等を展開。小売以外の事業における売上原価の増加が当期利益を圧迫。

成長ドライバー

  • 健康志向の高まりを背景としたランニング・シューズ・ウェルネス関連商品の需要拡大(2026年3月期:一般競技スポーツ・シューズ部門売上高前年同期比4.6%増)
  • EC事業の継続的拡大:ECシステム本稼働後の売上伸長が継続し、オンライン販売チャネルの強化が進展
  • X'tyle業態の本格展開:2025年度に既存店舗内での展開81店舗を含む130店舗を出店し、業態進化による販売力強化
  • 2027年3月期を「経営構造改革の締め括りの年」と位置付け、業務標準化・インフラ統合による投資効率と収益性の向上
  • 海外事業(東南アジアゴルフ事業等)の経営基盤強化と事業領域の拡大
  • バックオフィス業務の統合集約とデジタル技術活用による経営効率改善、資本効率向上

リスク

  • 気候変動リスク:暖冬・気温推移の不安定さによるウィンタースポーツ・防寒商材の需要変動(2026年3月期:ウィンタースポーツ部門売上高前年同期比15.2%減)
  • 荒利率低下リスク:経年品の短期圧縮方針に基づく売価訴求・低価法評価損増加、海外ゴルフ事業での商品評価損計上による売上総利益率の低下(2026年3月期:売上総利益95,094百万円、前期97,671百万円から減少)
  • コスト上昇リスク:人件費単価の上昇(給料手当等27,237百万円、前期26,259百万円)、ECシステム稼働に伴う減価償却費増加(販管費内減価償却費6,491百万円、前期5,440百万円)、賃借料の増加
  • 構造改革に伴う一過性損失の継続リスク:低効率店舗・不採算事業の見直しに伴う減損損失(2026年3月期3,610百万円)、固定資産処分損等の特別損失計上リスク
  • ROE低位・資本効率悪化リスク:2026年3月期自己資本当期純利益率△1.8%と資本コストを大幅に下回る状態が継続、時価ベース自己資本比率も19.9%に低下
  • 消費者の選別消費強化・ECシフト進行・競争環境激化への対応遅れリスク:ゴルフ・スポーツアパレル部門での販売伸び悩みが継続

最終更新: 2026年6月25日