事業内容
ゼビオホールディングス株式会社は、ゼビオ・ヴィクトリア・ゴルフパートナーなど複数の専門業態を傘下に持つ国内最大級の総合スポーツ小売グループ。スポーツ大型専門店、ゴルフ専門店、アウトドア専門店、スポーツファッション専門店（X'tyle）など多様な業態を展開し、2026年3月期末時点でグループ総店舗数972店舗・売場面積208,821坪を有する。
売上高の9割以上が国内スポーツ用品・用具の販売で構成され、東京都（売上高構成比24.4%）を筆頭に全国47都道府県に事業所を展開。EC事業や海外（東南アジアゴルフ事業等）も手掛け、2026年3月期連結売上高は252,331百万円。
ビジネスモデル
スポーツ用品・衣料の仕入・販売を基本とし、スーパースポーツゼビオ（大型専門店）からゴルフパートナー（中古ゴルフクラブ含む専門店）、ヴィクトリア（都市型専門店）まで業態を使い分けることで多様な顧客層を獲得。ECシステムの本稼働によりオンライン販売を拡大しつつ、リアル店舗での体験価値（3Dシューズ提案「FeetAxis」等）を組み合わせたオムニチャネル戦略を推進。
グループ共通ポイントサービス「スポーツポイント」や共通クレジットカードで顧客囲い込みを図る。
企業の強み
2026年3月期末時点でグループ総店舗数972店舗・売場面積208,821坪を有し、全国47都道府県に事業所を展開。スーパースポーツゼビオ、ヴィクトリア、ゴルフパートナー、エルブレス等の多業態を立地特性に応じて配置しており、競合他社が短期間で模倣困難な広域店舗ネットワークを構築している。
2026年3月期のゴルフ部門売上高は80,185百万円（構成比31.8%）、一般競技スポーツ・シューズ部門は89,448百万円（構成比35.4%）と主力2部門で売上高の約67%を占める。ゴルフパートナーにおける中古クラブ販売・フランチャイズ卸売ノウハウや、大手メーカーとの長年の取引関係が調達競争力の基盤となっている。
本宮流通センターを核とした一括物流システム、グループファイナンス、共同仕入会社による調達機能集約など、グループ内インフラの統合を推進。2026年3月期のEBITDAは8,887百万円を確保しており、減価償却費を含む固定費吸収力を維持。
バックオフィス業務の統合集約とデジタル技術活用による経営効率改善も継続中。
エンヴァリスの着眼点
業績トレンド
売上高は2022年3月期223,282百万円から2026年3月期252,331百万円へ5期連続増収を維持しているが、成長率は鈍化（2026年3月期：前期比0.7%増）。一方、営業利益は2023年3月期8,327百万円をピークに2026年3月期2,370百万円まで低下し、当期純利益は2,164百万円の損失に転落。
2026年3月期の特別損失7,372百万円（減損損失3,610百万円・固定資産処分損2,366百万円・投資有価証券評価損751百万円等）が主因。外部要因として暖冬によるウィンタースポーツ・アパレル部門の不振、消費者の選別消費強化も利益を圧迫。
営業CFは9,681百万円と黒字を維持しているが、前期12,057百万円から減少。現金及び現金同等物は15,808百万円（前期19,855百万円）と減少傾向が続く。
成長戦略
経営構造改革の締め括りとして資本効率再構築・国内小売強化・海外拡大を推進
X'tyle業態の本格展開（2025年度に既存店舗内81店舗を含む130店舗出店）、シューズ・ウェルネス等の需要取り込み強化、EC売上の継続的伸長を推進。2027年3月期は売上高264,600百万円（前期比4.9%増）を目標とする。
グループ内での機能・人材集約と事業インフラ統合を2027年3月期中に区切りを付ける方針。ECシステムリリース後の減価償却費増加（6,491百万円）は一巡し、固定費構造の見直しによる営業利益率改善を目指す。2027年3月期営業利益7,000百万円（前期比195.2%増）が目標。
シンガポール拠点（Leonian Singapore Pte.Ltd.）を中核とする海外ゴルフ事業において、商品評価基準の見直しに伴う評価損計上（2026年3月期）を経て経営基盤を再整備。東南アジア市場での事業領域拡大を継続的に推進する。
2026年4月1日付で組織・ガバナンス体制および役員体制を見直し、事業軸と機能軸の双方からグループ経営を推進する体制に移行。中長期的に資本コストを上回る資本効率の安定確保を目指す。時価ベース自己資本比率は19.9%（前期26.4%）と低下しており、株価回復が課題。
2024年5月公表の経営構造改革方針に基づき、国内外の不採算事業・低効率資産の見直しを推進。2026年3月期に減損損失3,610百万円・固定資産処分損2,366百万円（ゼビオアリーナ仙台の仙台市への寄附）・投資有価証券評価損751百万円・延滞債権売却損296百万円を計上し、資産整理を実施。
最終更新: 2026年7月19日