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ゼット株式会社

8135東証スタンダード卸売業

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ゼット株式会社8135

スポーツ事業(単一セグメント)

スポーツ用品の製造・卸売・小売を一体展開するスポーツ総合商社

期間今期前期増減率
売上高58,655百万円55,309百万円
営業利益1,251百万円1,072百万円
営業利益率2.1%1.9%
経常利益1,461百万円1,273百万円
親会社株主に帰属する当期純利益975百万円2,992百万円
自己資本比率45.5%44.4%
総資産33,720百万円32,759百万円
純資産15,331百万円14,553百万円
1株当たり当期純利益49.85円152.89円
1株当たり純資産783.22円743.50円
営業活動によるキャッシュ・フロー285百万円2,047百万円
現金及び現金同等物期末残高8,598百万円8,578百万円
年間配当金(1株当たり)18.00円18.00円

事業詳細

ゼット株式会社グループはスポーツ用品の製造・卸売・小売・物流を一体的に展開するスポーツ事業の単一セグメントを運営する。卸売部門が売上高の約97%を占める中核事業であり、国内スポーツ用品小売店・量販店等へ販売する。製造部門(ゼットクリエイト)、小売部門(ロッジ)、物流部門(ザイロ・ジャスプロ)が補完的に機能する。2026年3月期は売上高・経常利益ともに過去最高を更新した。

直近の概況

売上高・経常利益が過去最高更新も、特別利益消滅で純利益は大幅減

2026年3月期は売上高58,655百万円(前期比6.1%増)、営業利益1,251百万円(同16.7%増)、経常利益1,461百万円(同14.8%増)と売上高・経常利益ともに過去最高を更新。一方、前期に計上した投資有価証券売却益2,952百万円が当期はゼロとなったため、親会社株主に帰属する当期純利益は975百万円(同67.4%減)と大幅減少。営業CFは法人税等支払額1,332百万円の増加(前期274百万円)により285百万円に急減。翌期(2027年3月期)は売上高59,500百万円(前期比1.4%増)、営業利益980百万円(同21.7%減)を予想しており、コスト上昇を背景に利益水準の低下を見込む。

主要プロダクト

product
ゼットベースボール(卸売・製造)

グラブ、バット、アパレル関連が堅調に推移。新基準硬式金属製バット・ホワイトスパイクが高評価を継続し、オーダーグラブはプロスタッフの活躍により好調。製造部門では原材料価格高騰・円安による製造原価高止まりが継続。

product
コンバース(製造部門)

レフリーウェアなどが引き続き好調に推移。製造部門全体の売上高は330百万円(前期比7.9%増)となった。

service
卸売事業(スポーツ・ライフスタイル市場)

テニス・バドミントン用品(高単価ラケット需要増)、サッカー用品(アパレル・フットウェア好調)、陸上スパイク・ランニングシューズ・卓球(インバウンド需要)、高機能シューズ・アウトドアアパレルが堅調。卸売部門売上高は57,106百万円(前期比6.3%増)。

service
小売事業(ロッジ)

専門性の高い品揃えと接客の質改善に取り組んだが、一部店舗の統廃合および秋冬シーズン序盤の暖冬影響により高価格帯商品の販売がやや停滞。売上高は474百万円(前期比10.8%減)。

service
物流事業(ザイロ・ジャスプロ)

外部受託業務の取扱数量の減少により微減。売上高は744百万円(前期比3.3%減)。省人化を目的とした設備投資を進め物流効率化に取り組んでいる。

成長ドライバー

  • 健康志向の高まりとスポーツ・ライフスタイル市場の拡大(ランニング・アウトドア・高機能シューズ等の需要増)
  • 野球・サッカー等の競技人口増加および海外での日本人選手活躍によるスポーツ関心の高まり
  • インバウンド需要の継続(卓球用品・陸上スパイク等)
  • 提案型営業による取引先との関係強化と主力ブランドの取扱い拡大
  • 高校野球新基準対応硬式金属製バット・ホワイトスパイクの高い市場評価による製造部門の売上増
  • 省人化を目的とした設備投資推進による物流効率化
  • テニス・バドミントン用品における高単価ラケット需要の高まり

リスク

  • 原材料価格の高騰および対米ドル円安継続による製造原価の高止まり
  • 少子化の影響による競技人口の長期的な減少懸念
  • 気候変動(暖冬等)による季節性商品(高価格帯アパレル等)の販売停滞リスク
  • 米国の通商政策(関税引き上げ等)による世界経済減速懸念と仕入コスト上昇
  • 物流コストの上昇および人件費上昇による収益圧迫
  • 棚卸資産の正味売却価額低下リスク(需要予測の不確実性)
  • 自己資本比率が経営目標(50%)に未達(2026年3月末時点45.5%)
  • 営業キャッシュ・フロー対有利子負債比率の悪化(前期0.6年→当期5.1年)によるキャッシュ創出力の低下
  • 投資有価証券売却益等の特別利益に依存した純利益構造からの脱却が課題

最終更新: 2026年6月26日