株式会社ゴールドウイン8111
スポーツ用品関連事業（単一セグメント）
スポーツ・アウトドアウエアを核とする単一セグメント事業
| 期間 | 今期 | 前期 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 137,516百万円（2026年3月期） | 132,305百万円（2025年3月期） | ↑ |
| 営業利益 | 25,859百万円（2026年3月期） | 21,905百万円（2025年3月期） | ↑ |
| 経常利益 | 33,904百万円（2026年3月期） | 30,806百万円（2025年3月期） | ↑ |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 24,094百万円（2026年3月期） | 24,444百万円（2025年3月期） | ↓ |
| 売上総利益率 | 53.0%（2026年3月期） | 52.1%（2025年3月期） | ↑ |
| 営業利益率 | 18.8%（2026年3月期） | 16.6%（2025年3月期） | ↑ |
| ROE（自己資本当期純利益率） | 20.1%（2026年3月期） | 23.2%（2025年3月期） | ↓ |
| 自己資本比率 | 76.9%（2026年3月期末） | 73.2%（2025年3月期末） | ↑ |
| 持分法による投資利益 | 7,770百万円（2026年3月期） | 8,446百万円（2025年3月期） | ↓ |
| 1株当たり当期純利益 | 175.76円（2026年3月期） | 181.99円（2025年3月期） | ↓ |
| 年間配当金（1株当たり） | 116円（2026年3月期、中間87円＋期末29円） | 163円（2025年3月期） | ↓ |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 26,257百万円（2026年3月期） | 24,437百万円（2025年3月期） | ↑ |
事業詳細
当社グループはスポーツ用品関連事業の単一セグメントで構成される。アウトドア関連（登山・マリン）、アスレチック関連（トレーニング・スイム・ラグビー・ゴルフ）、ウインター関連（スキー・スノーボード）の各ブランド商品を企画・製造・販売する。国内売上が90%超を占め、直営店を基点としたブランドマーケティングを展開。持分法適用関連会社YOUNGONE OUTDOOR Corporation（韓国）を通じた海外展開も行う。2026年3月期は売上高5期連続過去最高を更新し、営業利益も過去最高を達成した。
直近の概況
売上高・営業利益・経常利益が過去最高を更新、純利益は微減
2026年3月期は売上高137,516百万円（前期比3.9%増）と5期連続過去最高を更新。値引き抑制・商品ミックス改善により売上総利益率は53.0%（前期比+0.9pt）に改善し、営業利益25,859百万円（前期比18.1%増）・経常利益33,904百万円（前期比10.1%増）も過去最高を達成。一方、特別損失に投資有価証券売却損1,075百万円を計上、法人税等が前期比38.4%増の7,979百万円となったことで、親会社株主に帰属する当期純利益は24,094百万円（前期比1.4%減）と微減。秋冬商戦では暖冬・中国大陸インバウンド消費の構造変化・価格改定累積への顧客反応厳格化が逆風となったが、第4四半期に値引き販売を抑制しブランド価値維持を優先した。中国子会社は黒字転換を達成。2027年3月期は売上高145,400百万円・営業利益26,100百万円を予想。
主要プロダクト
成長ドライバー
- THE NORTH FACEのパフォーマンスブランド回帰戦略（SUMMIT SERIES強化・フットウエアVECTIVシリーズ等新規ライン拡充）
- Goldwinブランドの海外展開加速（中国子会社の黒字転換達成、一店舗当たり収益性向上モデルの現地定着）
- 値引き抑制・商品ミックス改善による売上総利益率の持続的改善（2026年3月期53.0%、前期比+0.9pt）
- 直営店ネットワークの拡充とブランド体験・演出力の強化による顧客エンゲージメント向上
- アルパインツアーサービス株式会社の新規連結によるコト事業（体験型サービス）の強化
- GOLDWIN LONDON LIMITED・娜娜蜜卡（上海）商貿有限公司の新規連結による海外事業基盤の拡大
- 販売費及び一般管理費の規律ある管理（2026年3月期は前期比0.1%増に抑制）による営業レバレッジの発揮
リスク
- 暖冬・気候変動によるアウター・保温系商品（ダウン・スキー関連）の販売不振リスク（2026年3月期12月以降に顕在化）
- 中国大陸インバウンド消費の構造的変化（2025年11月以降に主要直営店の免税売上伸長が明確に鈍化）
- 持分法適用関連会社YOUNGONE OUTDOOR Corporationの為替影響による持分法投資利益の減少（2026年3月期7,770百万円、前期比8.0%減）
- 価格改定累積に対する国内消費者の反応厳格化（アパレル定番品を中心に数量伸びが鈍化）
- 海外事業展開・直営店ネットワーク拡充に伴う販売費及び一般管理費の増加圧力
- 法人税等の増加（2026年3月期は前期比38.4%増の7,979百万円）による純利益への下押し圧力
- アウトドア関連市場における数量拡大から品質・体験深化への移行に伴う成長モデルの転換リスク
最終更新: 2026年6月23日