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株式会社スポーツフィールド

7080東証グロースサービス業

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株式会社スポーツフィールド7080

事業内容

株式会社スポーツフィールドは、体育会学生・スポーツ経験者と企業をつなぐ採用支援事業を主軸とし、新卒者向けイベント・人財紹介、既卒者向け人財紹介、デュアルキャリア支援など多様なサービスを展開する。2025年10月には株式会社リンドスポーツを完全子会社化し、テーピング・トレーニング用品等のスポーツ用品企画・販売事業へ参入。

全国13常駐拠点・6サテライト拠点を構え、スポーツ人財の就職・転職支援から競技生活支援までをトータルでカバーするスポーツカンパニーへの進化を図っている。主要顧客は体育会学生・スポーツ経験者(求職者)と採用企業、およびスポーツ用品購入者(大学・高校部活、プロチーム、整骨院等)。

ビジネスモデル

スポーツ人財採用支援事業では、新卒者向けイベントの企業出展枠販売(フロー型)と、新卒・既卒向け人財紹介の成功報酬(マッチング型)を組み合わせる。スポジョバ等のナビサイト広告掲載料も収益源に加わる。

2025年10月からはリンドスポーツによるスポーツ用品の企画・物販収益が加わり、収益源の多様化が進んでいる。主力のスポーツ人財採用支援事業はセグメント利益率25.1%と高収益体質を維持している。

企業の強み

体育会学生・スポーツ経験者に特化した採用支援に2010年創業以来注力し、スポナビ・スポチャレ・スポジョバ等の複数ブランドを展開。2025年12月期のスポーツ人財採用支援事業売上高は4,431百万円で過去最高を更新。

新卒者向けイベント・人財紹介・既卒者向け人財紹介の全サービスで過去最高売上高を達成した。

2025年12月末時点で常駐オフィス13拠点(東京・札幌・仙台・大阪・九州等)、サテライトオフィス6拠点を全国展開。大学・部室への訪問を重視するアナログ×One to Oneの支援スタイルは模倣困難であり、教育機関との関係構築が参入障壁を形成している。

2025年12月期のスポーツ人財採用支援事業のセグメント利益率は25.1%(利益1,114百万円)。2021期の営業赤字(-32百万円)から2025期には営業利益1,079百万円へと急回復・拡大を遂げており、スケールアップに伴う収益性の向上が確認できる。

エンヴァリスの着眼点

2026年12月期第1四半期の売上高1,794百万円は通期予想6,470百万円の27.7%進捗。営業利益583百万円は通期予想1,300百万円の44.8%進捗と高水準で、季節性(1Qに採用イベント・人財紹介が集中)を考慮しても計画対比は良好。

人件費・地代家賃・広告宣伝費等の販管費増加(前年同期比904百万円→696百万円)を増収効果が上回り、利益は前年同期比14.1%増を確保した。外部環境として2026年3月有効求人倍率1.18倍の高水準が採用需要を下支えしている。

スポーツ用品企画・販売事業の2026年12月期第1四半期セグメント利益率は8.3%(売上高356百万円、利益30百万円)にとどまり、スポーツ人財採用支援事業(38.5%)との格差が大きい。前期計上のM&A一時費用(約58百万円)剥落後の実力ベース収益の顕在化と、クロスセル・アップセルによるシナジー効果の発現スピードが、グループ全体の収益性改善を左右する。

通期業績予想は据え置かれており、下期に向けた利益率改善の進捗を注視する必要がある。

2028年卒向けイベントの受注進捗が前年同期比85.6%増と大幅に上回っており、中期的な売上成長の視界は良好。一方、就職活動の早期化に伴い2027年卒向けイベントの販売枠数が前年同期実績を下回った点は構造的な変化として注視が必要。

高単価販売枠数の増加で単価上昇が枠数減少を補っているが、採用スケジュールの変動が事業モデルに与える影響は継続的にモニタリングすべきリスク要因である。また、米国通商政策や金融資本市場の変動が企業の採用計画に波及するリスクも残存する。

成長戦略

採用支援事業の深化・全国展開とスポーツ用品事業の本格稼働によるスポーツカンパニーへの飛躍

来場型・中小規模イベントの開催数増加と高単価販売枠の拡充により、新卒者向けイベント売上高は1Q累計で過去最高の799百万円を達成。2028年卒向け受注進捗が前年同期比85.6%増と先行指標が大幅好調で、中期的な売上成長の基盤が形成されている。

ターゲティング広告強化によりスポジョバ経由の既卒者向け人財紹介成約が増加。2027年卒のスポナビ・スポチャレ累計登録者数は前年同期実績を上回って推移しており、プラットフォームの会員基盤拡充が各サービスの売上増加に直結している。

2025年10月連結化のリンドスポーツとのPMIは計画通り順調に進展。クロスセル・アップセル等のグループシナジー体制構築が着実に進んでおり、2026年12月期は年間フル連結寄与により売上・利益貢献が本格化する見込み。

前期計上のM&A一時費用(約58百万円)も剥落し、実力ベースの収益が顕在化する局面。

最終更新: 2026年7月17日