オーエスジー株式会社 logo

オーエスジー株式会社

6136東証プライム機械

オーエスジー株式会社 logo
オーエスジー株式会社6136

事業内容

オーエスジー株式会社は1938年創業の精密機械工具メーカーで、タップ・ダイス・エンドミル・ドリル・転造工具・測定工具・工作機械等を製造・販売する。当社及び連結子会社100社・関連会社4社で構成され、日本・米州・欧州アフリカ・アジアの4地域セグメントで事業を展開。

海外売上高比率は68.2%に達し、自動車・航空機・電子部品・エネルギー・医療など幅広い産業の製造現場を顧客基盤とする。東京・名古屋両証券取引所のプライム・プレミア市場に上場。

ビジネスモデル

日本の製造拠点を中核に、米州・欧州アフリカ・アジアの現地製販子会社網を通じて精密機械工具を世界市場に供給する。高付加価値のAブランドシリーズや微細精密加工向けカタログ製品を軸に価格競争力を維持しつつ、コーティングサービス(ジョブコーティング)等の付帯サービスで収益を多様化。

研究開発費1,908百万円を投じた継続的な新製品投入により差別化を図る。

企業の強み

中期経営計画「Beyond the Limit 2027」においてタップ世界シェア40%を目標に掲げるほど、タップ分野で圧倒的な地位を有する。Aブランド転造タップ「A-XPF」等の高付加価値製品が国内外で好調に推移し、2025年11月期の日本セグメント営業利益は前期比23.3%増の8,884百万円を達成した。

日本・米州・欧州アフリカ・アジアの4地域に製造・販売子会社を展開し、連結子会社100社体制を構築。海外売上高比率68.2%を実現し、特定地域への依存を抑制。2025年11月期の売上高160,619百万円は過去最高を更新し、地理的分散が業績の安定性に寄与している。

2025年11月期末の自己資本比率は67.5%(前期末64.8%から改善)、純資産193,857百万円。有利子負債残高44,957百万円に対し現金及び現金同等物48,005百万円を保有し、実質無借金に近い財務健全性を維持。

営業キャッシュフロー26,389百万円の安定創出が設備投資・株主還元の原資となっている。

エンヴァリスの着眼点

2026年11月期中間期の営業利益は15,661百万円(前年同期比65.1%増)、営業利益率は17.0%と急回復した。ただし、欧州・アジアセグメントの増益には為替換算効果(外部要因)が含まれており、実力ベースの収益改善幅の精査が必要。

中期経営計画目標の営業利益率16%超は中間期時点で既に達成しており、通期での持続可能性が焦点となる。

2026年11月期通期予想を売上高185,000百万円(前期比15.2%増)、営業利益30,000百万円(同47.6%増)へ上方修正。中間期進捗率は売上高49.8%、営業利益52.2%と概ね順調。

一方、米国の関税政策や中東情勢の緊張、中国経済の不確実性など外部環境リスクが下期業績に影響する可能性があり、予想達成の確度を見極める必要がある。

2026年11月期の年間配当予想を115円(前期88円比31.8%増)へ引き上げ、中間配当も39円(前年同期28円)と大幅増配。一方、転換社債型新株予約権付社債22,142百万円が残存しており、潜在株式調整後1株当たり中間純利益134.61円(基本的EPS152.16円)と希薄化率が約11.5%に達する点は投資家が留意すべきリスク要因。

成長戦略

「Beyond the Limit 2027」でROE10%超・営業利益率16%超を目指す

高付加価値のAブランド製品および微細精密加工向けカタログ製品を全地域で展開。2026年11月期中間期において日本・米州・欧州・アジア全セグメントで売上増に貢献しており、価格競争回避と利益率向上の主軸施策として機能している。

Alexandre & Maia, Lda.(ポルトガル)を2026年11月期中間期に新規連結するなど、M&Aによる販売網強化を継続。欧州・アフリカセグメントの売上高22,185百万円(前年同期比25.5%増)に貢献。Vischer & Bolli AG(スイス)の株式追加取得も実施。

中期経営計画「Beyond the Limit 2027」の財務目標としてROE10%超を掲げる。2026年11月期中間期の親会社株主帰属純利益は12,501百万円(前年同期比92.8%増)と急増しており、自己資本191,680百万円に対する収益性向上が進んでいる。

増配(年間115円予想)による株主還元強化も資本効率改善に寄与。

自社製機械設備の導入による生産ラインの省人化・効率化を推進。2026年11月期中間期の設備投資は5,727百万円(前年同期8,087百万円から減少)で、建設仮勘定が2,259百万円増加しており、次期稼働に向けた投資が進行中。

売上原価率は56.5%(前年同期58.8%)へ改善し、投資効果が利益率向上に寄与している。

最終更新: 2026年7月17日