東邦チタニウム株式会社5727
金属チタン事業
東邦チタニウムの中核セグメント。航空機・半導体・一般産業向けにスポンジチタン等を供給。
| 期間 | 今期 | 前期 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| セグメント売上高（外部顧客向け） | 54,429百万円（2026年3月期） | 65,568百万円（2025年3月期） | ↓ |
| セグメント営業利益 | 4,382百万円（2026年3月期） | 7,207百万円（2025年3月期） | ↓ |
| セグメント資産 | 72,075百万円（2026年3月期） | 69,206百万円（2025年3月期） | ↑ |
| 減価償却費 | 2,921百万円（2026年3月期） | 4,207百万円（2025年3月期） | ↓ |
| 設備投資額（有形・無形固定資産増加額） | 5,999百万円（2026年3月期） | 6,380百万円（2025年3月期） | ↓ |
| セグメント営業利益率 | 約8.1%（2026年3月期） | 約11.0%（2025年3月期） | ↓ |
事業詳細
スポンジチタン、チタンインゴット、高純度チタン、チタン加工品を製造・販売する同社の主力事業。主要顧客はTitanium Metals Corporation（売上高の約36%）および日本製鉄。国内（若松・茅ヶ崎工場）に加え、サウジアラビアの合弁会社ATTM社でも生産を行う。航空機向け輸出スポンジチタンが収益の中核を担い、半導体向け高純度チタンも展開。2026年3月期の外部顧客向け売上高は54,429百万円で連結売上高の約65.3%を占める。
直近の概況
ボーイング社問題に起因する在庫調整長期化で航空機向けが大幅減販、営業利益は前期比39.2%減。
2026年3月期の金属チタン事業は、売上高54,429百万円（前期比17.0%減）、営業利益4,382百万円（前期比39.2%減）と大幅な減収減益となった。ボーイング社の品質トラブルおよびストライキに起因するサプライチェーン全体での在庫調整が当初想定より長引き、航空機向け輸出スポンジチタンの販売が前年を下回った。一般産業用途向けも中国メーカーの供給過多の影響で販売量が減少。一方、半導体向け高純度チタンは需要が比較的堅調で販売量は前年を若干上回った。収益面では減販に加え、為替変動や市況連動の価格調整も影響した。
主要プロダクト
成長ドライバー
- 航空機エンジンのMRO（メンテナンス・リペア・オーバーホール）向け需要の堅調な推移
- ボーイング社サプライチェーン在庫調整の正常化に伴う航空機向けスポンジチタン需要の回復期待
- 半導体向け高純度チタンの需要継続（2026年3月期も販売量が前年を若干上回る水準を維持）
- サウジアラビア合弁会社ATTM社のフル生産体制移行による供給能力拡大
- 国内若松・茅ヶ崎工場での生産能力増強計画（新工場建設による設備投資継続）
- 欧米向けチタン需要の構造的シフトによる中長期的な需要拡大
リスク
- ボーイング社の品質問題・ストライキ等に起因するサプライチェーン上の在庫調整の長期化（当初想定より長引いている）
- 中国メーカーによる一般産業用途向けスポンジチタンの過剰生産・価格競争激化
- 輸入原材料価格（チタン鉱石等）および電力価格の高止まり（ピークアウトも依然高水準）
- 為替変動リスク（円高進行による輸出採算悪化）
- 特定顧客（Titanium Metals Corporation、日本製鉄）への売上集中リスク
- 米国関税政策による航空機産業を含むサプライチェーン全体への影響
- 中国経済の先行き懸念による需要環境の不確実性
- JX金属との株式交換（2026年6月1日効力発生予定）に伴う経営統合プロセスリスク
最終更新: 2025年6月18日