TOYO TIRE株式会社5105
タイヤ事業
TOYO TIREの中核事業。乗用車・ライトトラック・トラックバス用タイヤを世界展開。
| 期間 | 今期 | 前期 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上高（2026年12月期1Q累計） | 119,329百万円 | 123,764百万円（2025年12月期1Q累計） | ↓ |
| 営業利益（2026年12月期1Q累計） | 20,042百万円 | 21,901百万円（2025年12月期1Q累計） | ↓ |
| 営業利益率（セグメント、2026年12月期1Q累計） | 16.8% | 17.7%（2025年12月期1Q累計） | ↓ |
| 売上高（2025年12月期通期） | 547,697百万円 | — | — |
| 営業利益（2025年12月期通期） | 95,509百万円 | — | — |
事業詳細
乗用車用・ライトトラック用・トラック・バス用タイヤおよびその他関連製品を製造・販売する主力セグメント。国内では市販用・新車用タイヤを展開し、海外ではToyo Tire U.S.A. Corp.、Nitto Tire U.S.A. Inc.等が北米市場を、Toyo Tire Serbia d.o.o.が欧州市場を担う。製造拠点は日本・北米・マレーシア・セルビアに展開。連結売上高の約91%を占める中核事業であり、大口径ライトトラック用タイヤ・SUV用タイヤを重点商品として高利益率を維持している。
直近の概況
1Q売上高は前年同期比3.6%減、欧州・国内が大幅減も新車用タイヤが大幅増。
2026年12月期第1四半期のタイヤ事業売上高は119,329百万円（前年同期比4,434百万円減、3.6%減）、営業利益は20,042百万円（前年同期比1,859百万円減、8.5%減）。北米市販用は値上げ浸透とOPEN COUNTRY・NITTO GRAPPLERの堅調需要で商品ミックスが改善し売上高は前年並みを維持。欧州はセルビア工場を核とした地産地消体制への移行過渡期にあり販売量・売上高ともに大幅減。国内は前年の降雪反動による冬用タイヤ需要減と供給制約で大幅減。一方、新車用タイヤは大型SUVのモデルチェンジ等で販売量・売上高ともに大幅増。
主要プロダクト
成長ドライバー
- 北米市場における大口径ライトトラック用タイヤ・SUV用タイヤ（OPEN COUNTRY、NITTO GRAPPLERシリーズ）の堅調な需要と値上げ浸透による商品ミックス改善
- 新車用タイヤ（OE）における大型SUV車種のモデルチェンジ等による販売量・売上高の大幅増
- セルビア工場を核とした欧州地産地消体制の整備推進による下期以降の欧州拡販
- トラック・バス用タイヤ新製品（オールウェザーM630・リブM170）の上市による国内重点商品の拡充
- 2026年を起点とする5ヵ年中期経営計画「中計'26」に基づく成長戦略・構造改革・基盤強化の推進
リスク
- 北米市販用タイヤ市場の縮小継続（物価高・中東情勢を背景とした消費者の買い控えやアジア品へのトレードダウン）
- 欧州市場における地産地消体制移行の過渡期に伴う販売量・売上高の大幅減少リスク
- 国内市販用タイヤの需要減少（前年降雪反動による冬用タイヤ需要減）および供給面での制約
- トランプ政権下の通商政策・関税引き上げに伴う競争環境の変化と先行き不透明感
- USドルを中心とした為替変動リスク（円高による収益圧迫）
- 原材料・物価高騰による原価上昇リスク
- 中東情勢・地政学リスクの高まりによる需要・サプライチェーンへの影響
最終更新: 2026年3月26日