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5101東証プライムゴム製品

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横浜ゴム株式会社5101

タイヤ

連結売上収益の91.5%を占める横浜ゴムの中核セグメント

期間今期前期増減率
セグメント売上収益(外部顧客)278,118百万円(2026年12月期第1四半期)250,318百万円(2025年12月期第1四半期)
セグメント事業利益42,019百万円(2026年12月期第1四半期)22,215百万円(2025年12月期第1四半期)
セグメント事業利益率15.1%(2026年12月期第1四半期)8.9%(2025年12月期第1四半期)
連結売上収益に占めるタイヤ比率91.5%(2026年12月期第1四半期)90.8%(通期KPI参照)
セグメント売上収益(外部顧客・通期)1,121,284百万円(2025年12月期通期)
セグメント事業利益(通期)154,979百万円(2025年12月期通期)

事業詳細

乗用車用・トラックバス用・農業機械用・鉱山建設車両用・産業車両用・林業機械用など多様なタイヤを製造販売。消費財タイヤ(新車用・市販用)とオフハイウェイタイヤ(OHT)で構成。国内外の自動車メーカーおよびリプレイス市場を顧客とし、高付加価値商品(AGW)・ハイインチ品を中心に収益構造の転換を推進。Goodyear社OTR事業買収によりOHT製品のフルラインナップ化を実現済み。

直近の概況

2026年1Q事業利益が前年同期比89.1%増と大幅増益、事業利益率15.1%に改善

2026年12月期第1四半期(2026年1月〜3月)のタイヤセグメント売上収益は278,118百万円(前年同期比11.1%増)、事業利益は42,019百万円(同89.1%増)と大幅増益。高付加価値商品(AGW)・ハイインチ品の販売増、OHT事業での販売数量増、抜本的コスト改善・構造改革の内部努力が寄与。一方、米国セーラム工場閉鎖に伴う一時費用が営業利益段階で影響。中国での日系自動車メーカー販売不振や北米天候不順は部分的な逆風となった。

主要プロダクト

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タイヤ消費財(新車用・市販用)

新車用は国内納入車種の販売好調により前年同期を上回った一方、中国での日系自動車メーカー販売不振が影響。市販用は北米での天候不順による販売減少があったものの、国内の丁寧な販売活動、欧州でのハイインチ品注力、中国・インドでの新規取引先開拓・既存顧客取引拡大により全体として前年同期を上回った。

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OHT(オフハイウェイタイヤ)

厳しい需要環境の中でも販売拡大に努め前年同期を上回った。農機用タイヤは新車用において需要の緩やかな回復と顧客との関係強化によりシェアが向上。市販用はMitas・Alliance・Galaxyブランドを中心としたマルチブランド戦略を推進し、北米の回復もあり前年同期を上回った。

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アルミホイール・自動車関連用品

タイヤセグメントの補完製品として位置づけられ、タイヤとの組み合わせ販売等を通じて顧客への提供価値を高める。

成長ドライバー

  • ADVAN・GEOLANDAR・ウィンタータイヤ等の高付加価値商品(AGW)およびハイインチ品の販売増による収益ミックス改善
  • Goodyear社OTR事業買収によるOHT製品ポートフォリオのフルラインナップ化と販路・生産能力の拡大
  • 農機用タイヤにおけるマルチブランド戦略(Mitas・Alliance・Galaxy)による欧州・北米での販売伸長
  • 欧米でのプレミアムカーへの新車装着獲得拡大(SUV・CUV車種中心)
  • 中国・インドなど新興市場での新規取引先開拓および既存顧客との取引拡大
  • 抜本的コストダウンおよび構造改革による収益性改善

リスク

  • 米国・欧州・中国等主要市場の景気減速による自動車タイヤ需要の減少リスク
  • 天然ゴム・石油化学製品等原材料価格の高騰による製造コスト上昇リスク
  • 低コスト・低価格な新興タイヤメーカーの台頭による市場シェア低下・価格競争激化リスク
  • 為替レート変動(特に円高)による海外事業収益の目減りリスク
  • Goodyear社OTR事業の業績が買収時想定を下回った場合ののれん減損リスク(のれん残高336,597百万円)
  • 米国バージニア州セーラム工場閉鎖に伴う一時費用(2026年12月期第1四半期に130億円計上)および追加費用発生リスク
  • 中国での日系自動車メーカー販売不振による新車用タイヤ需要減少リスク
  • スタッドレスタイヤ販売集中による季節変動リスク(降雪量減少等)

最終更新: 2026年3月27日