セントラルスポーツ株式会社4801
セントラルスポーツ株式会社（スポーツクラブ経営事業・単一セグメント）
全国257店舗を展開する会員制スポーツクラブ経営の単一セグメント企業
| 期間 | 今期 | 前期 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上高（通期・2026年3月期） | 48,865百万円 | 46,595百万円 | ↑ |
| 営業利益（通期・2026年3月期） | 2,680百万円 | 1,946百万円 | ↑ |
| 経常利益（通期・2026年3月期） | 2,257百万円 | 1,524百万円 | ↑ |
| 親会社株主に帰属する当期純利益（通期・2026年3月期） | 1,284百万円 | 1,359百万円 | ↓ |
| 売上高営業利益率（2026年3月期） | 5.5% | 4.2% | ↑ |
| 売上高経常利益率（2026年3月期） | 4.6% | 3.3% | ↑ |
| 自己資本比率（2026年3月期末） | 62.9% | 62.8% | — |
| 総資産（2026年3月期末） | 42,284百万円 | 41,153百万円 | ↑ |
| 純資産（2026年3月期末） | 26,612百万円 | 25,840百万円 | ↑ |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー（2026年3月期） | 3,471百万円 | 2,064百万円 | ↑ |
| 現金及び現金同等物期末残高（2026年3月期末） | 6,359百万円 | 5,379百万円 | ↑ |
| １株当たり当期純利益（2026年3月期） | 114.70円 | 121.37円 | ↓ |
| １株当たり純資産（2026年3月期末） | 2,375.96円 | 2,307.04円 | ↑ |
| 年間配当金（2026年3月期） | 40.00円 | 50.00円 | ↓ |
| 配当性向（2026年3月期） | 34.9% | 41.2% | ↓ |
| インタレスト・カバレッジ・レシオ（2026年3月期） | 7.3倍 | 4.1倍 | ↑ |
| 債務償還年数（2026年3月期） | 1.3年 | 2.4年 | ↑ |
| 店舗数（2026年3月期末） | 257店舗（直営187・業務受託70） | 前期末比純増（10店舗出店・6店舗終了） | ↑ |
事業詳細
セントラルスポーツは「０歳から一生涯の健康づくりに貢献する」を経営理念に掲げ、フィットネス・スクール・業務受託・プロショップ等の部門を通じて会員制スポーツクラブを全国展開する。直営187店舗・業務受託70店舗（2026年3月末）を運営し、フィットネス会員向けサービスと子供向けスイミング・体操等スクール事業が収益の中核を担う。公共施設の指定管理・業務受託も手掛け、安定収益基盤を構築している。
直近の概況
売上高・営業利益・経常利益が揃って増加し、収益性が大幅に改善
2026年3月期は売上高48,865百万円（前期比4.9%増）、営業利益2,680百万円（同37.7%増）、経常利益2,257百万円（同48.1%増）と大幅増益を達成。販管費が3,433百万円（前期比1.8%減）に圧縮されたことが利益改善に寄与した。一方、特別損失（減損損失171百万円・店舗閉鎖損失261百万円）の計上や法人税等の増加により、親会社株主に帰属する当期純利益は1,284百万円（同5.5%減）にとどまった。2027年3月期は売上高50,500百万円・経常利益2,700百万円・当期純利益1,470百万円を予想している。
主要プロダクト
成長ドライバー
- フィットネス部門の新規会員獲得・既存会員継続率向上による会費収入拡大（売上高前期比4.9%増を牽引）
- 24時間営業「セントラルスポーツジム24」の出店拡大（2026年3月期に青梅店・北仙台駅店を新規出店）
- 接客力・指導力・施設美化の強化および既存店リニューアルによる顧客満足度向上と退会防止
- スポーツ・エンターテインメントイベント（「ウェルネススタイルチャレンジ」「Lesson in Japan」等）の積極展開による付帯収益拡大
- 健康意識・運動習慣への関心の高まりを背景としたフィットネス業界全体の回復傾向
- 地域・教育分野との連携による新たな事業展開およびオンラインサービスの拡充
- 橋本大輝選手（世界体操選手権男子個人総合3連覇）等所属選手の競技実績によるブランド価値向上
リスク
- エネルギー価格・各種原材料費の上昇および最低賃金引き上げに伴う人件費の継続的増加によるコスト上昇圧力
- 売上原価42,751百万円（前期比3.9%増）と売上高増加を上回るコスト増加による利益率圧迫リスク
- 減損損失（171百万円）・店舗閉鎖損失（261百万円）の継続的計上による当期純利益の下押し
- 小型店舗業態の拡大・ICT活用新規参入増加を背景とした競合激化
- 賃貸借契約・業務受託契約の変更・解約リスク（257店舗規模での契約管理）
- 売上高経常利益率4.6%と目標値8.0%に対して依然として大幅に未達の状態
- 物価上昇長期化による個人消費の節約志向の高まりおよび海外経済減速・金融市場変動等の先行き不透明感
- 年間配当金を50.00円から40.00円へ引き下げ（配当性向34.9%）による株主還元水準の低下
最終更新: 2026年6月26日