セントラルスポーツ株式会社

スポーツクラブ運営は労務費や賃借料等の固定費負担が大きく、市場環境の変化・景気変動・競合クラブの出店等により集客が低下した場合、収益確保や初期投資の資金回収に長期間を要するリスクがある。固定費比率の高いビジネスモデルゆえに、売上変動が利益に直接的かつ大きく影響する構造となっている。会社は計画時の市場調査を実施しているが、環境変化への対応が遅れた場合の業績悪化リスクを認識している。

店舗出店時に必要な敷金・保証金、内装設備・器具備品等の資金を金融機関借入金およびリースで賄っているため、総資産に占める有利子負債比率が高水準にある。当連結会計年度末の有利子負債依存度は10.8%（前期比1.2ポイント減）であり、近年の低金利環境下では影響は限定的だが、今後の金利上昇局面では財務コストが増加し業績に悪影響を与える可能性がある。会社は有利子負債依存度の低減に取り組んでいる。

賃貸借契約に基づき差し入れている敷金および保証金の残高は当連結会計年度末で9,900百万円に上る。賃貸人の財政状況が悪化した場合、賃料との相殺や担保権実行による回収が困難となり、貸倒損失が発生して業績に重大な影響を及ぼす可能性がある。回収不能額の規模によっては財務状況に対する影響が大きく、継続的なモニタリングが必要なリスクである。

事業活動に関連して訴訟その他の法的手続の対象となる可能性があり、その結果は多くの不確定要素に左右されるため予測が困難である。現時点では連結財務諸表に記載の金額は適切と判断しているが、将来的に法的手続の結果が業績に悪影響を与える可能性を排除できない。会社は適切な引当計上等の対応を行っているが、予期せぬ判決や和解による損失リスクが残存する。

スポーツクラブ入会手続等を通じて多数の顧客個人情報を取得・利用しており、情報漏洩が発生した場合には損害賠償請求や信用低下により業績および事業展開に影響が生じる可能性がある。会社は個人情報保護法を遵守し、必要な社内規程を整備して適正管理に努めているが、サイバー攻撃や内部不正等による漏洩リスクは完全には排除できない。顧客基盤の信頼維持の観点からも重要なリスクである。

2011年東日本大震災では直営・受託店舗設備の一部が破損し東日本を中心に臨時休業、2020年の感染症拡大では全国店舗が一定期間休業しイベントやツアーも中止となるなど、過去に業績への重大な影響が実績として生じている。震災・自然災害・感染症等により長期休業やイベント・ツアーの催行中止を余儀なくされた場合、固定費負担が継続する中で売上が消失するため業績への影響は甚大となる。会社はリスク発生の予防および発生時の対応に努める方針を掲げている。