事業内容
セントラルスポーツは1969年創業のフィットネス業界パイオニア企業。直営187店舗（自社所有27店舗・テナント160店舗）と業務受託70店舗（民間14店舗・公共56店舗）の合計257店舗を全国展開する。
フィットネス部門・スクール部門・業務受託部門・プロショップ部門・その他の5部門で構成され、子どもから高齢者まで「0歳から一生涯の健康づくり」を経営理念に掲げる。主要顧客はフィットネス会員（マシンジム・スタジオ・プール等）とスクール会員（スイミング・体育・ダンス等）であり、地方自治体からの公共施設受託も収益基盤の一角を担う。
ビジネスモデル
売上高48,865百万円のうち、フィットネス部門23,602百万円・スクール部門14,790百万円が中核を占め、月次会費収入による安定的なストック型収益が基盤。業務受託部門7,050百万円は民間・公共施設への指導ノウハウ提供で固定的な委託料収入を確保。
設備投資は新規出店・既存店リニューアルに充て、顧客満足度向上と退会防止を通じて会員数・継続率を維持・拡大することで収益を積み上げる構造。
企業の強み
1969年創業で日本のフィットネス業界を牽引してきた先駆者。直営187店舗・業務受託70店舗の計257店舗を全国展開し、1999年にはフィットネスクラブ業界で初めてISO9001認定を取得。長年の運営ノウハウと全国規模の店舗網は競合が短期間で模倣困難な参入障壁を形成している。
地方自治体から施設管理・プール監視等を受託する公共スポーツ施設56店舗を運営。契約期間は最長15年に及び、景気変動の影響を受けにくい安定的な委託料収入を確保している。業務受託部門売上高は7,050百万円（前期比10.8%増）と全部門中最高の伸び率を記録した。
1982年開設のセントラルスポーツ研究所を擁し、アカデミー部が運動プログラムの品質管理を統括。当連結会計年度の研究開発費は128百万円。メディカルフィットネスシリーズ・EXCITEシリーズ等の自社開発プログラムを継続的に創出し、顧客層拡大と差別化を図っている。
エンヴァリスの着眼点
業績トレンド
売上高は2022期40,338百万円から2026期48,865百万円へ5期連続増収。営業利益は2024期2,653百万円をピークに2025期1,946百万円へ落ち込んだが、2026期は2,680百万円と過去最高水準に回復した。
売上原価率の改善（前期88.3%→当期87.5%）と販管費削減（前期3,495百万円→当期3,433百万円）が寄与。外部要因として、健康意識の高まりによるフィットネス業界の回復傾向が会員収入拡大を後押しした。
一方、当期純利益は税負担正常化により前期比5.5%減の1,284百万円。営業キャッシュ・フローは3,471百万円と前期比大幅増加し、キャッシュ創出力は改善している。
成長戦略
24時間業態拡大・公共受託深耕・新サービス開発で全世代の健康需要を取り込む
小型・24時間営業業態の拡大により、既存の総合型スポーツクラブとは異なる顧客層を取り込む。2026年3月期に青梅店・北仙台駅店を新規出店。フィットネス業界における小型店舗業態の拡大トレンドに対応した戦略的出店を継続。
既存店の施設リニューアル投資（有形固定資産取得1,773百万円）を継続しながら、接客力・指導力・施設美化の強化により新規会員獲得と退会防止を両立。顧客満足度向上を通じた会費収入の安定的拡大を図る。
「ウェルネススタイルチャレンジ」「Lesson in Japan」等の独自イベントや、ツーリズム事業・オンラインサービスの拡充により付帯収益の多様化を推進。地域・教育分野との連携による新たな事業展開も見込む。
公共スポーツ施設の業務受託は収益性を精査しながら継続。2026年3月期末に4施設の受託を終了する一方、新規受託も実施。採算性の低い受託契約の整理と高収益案件への集中により、受託事業全体の収益性改善を図る。
最終更新: 2026年7月19日