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KHネオケム株式会社

4189東証プライム化学

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KHネオケム株式会社4189

KHネオケム株式会社(化学品事業・単一セグメント)

オキソ技術を核に機能性材料・電子材料・基礎化学品を展開する石油化学メーカー

期間今期前期増減率
売上高(2026年12月期1Q累計)25,581百万円28,809百万円(2025年12月期1Q)
営業利益(2026年12月期1Q累計)2,094百万円2,706百万円(2025年12月期1Q)
売上高営業利益率(2026年12月期1Q累計)8.2%9.4%(2025年12月期1Q)
経常利益(2026年12月期1Q累計)1,927百万円2,608百万円(2025年12月期1Q)
親会社株主に帰属する四半期純利益(2026年12月期1Q累計)1,348百万円1,769百万円(2025年12月期1Q)
1株当たり四半期純利益(2026年12月期1Q累計)38.49円47.98円(2025年12月期1Q)
総資産(2026年12月期1Q末)122,251百万円130,102百万円(2025年12月期末)
自己資本比率(2026年12月期1Q末)57.0%53.6%(2025年12月期末)
減価償却費(2026年12月期1Q累計)1,492百万円1,406百万円(2025年12月期1Q)
通期売上高予想(2026年12月期)114,000百万円115,098百万円(2025年12月期実績)
通期営業利益予想(2026年12月期)13,500百万円11,248百万円(2025年12月期実績)

事業詳細

「オキソ技術」をコア技術として冷凍機油原料・化粧品原料(機能性材料)、高純度溶剤(電子材料)、溶剤・可塑剤原料(基礎化学品)の3分野で事業を展開。国内外の多様な産業顧客に特色ある化学製品を供給し、冷凍機油原料では世界首位を標榜。主要顧客は出光興産(売上高の17.5%)、ミヤコ化学(同9.9%)。売上高の76.1%が国内、残りは中国・アジア・その他海外向け。

直近の概況

機能性材料・基礎化学品の不振で1Q減収減益、電子材料のみ増収増益

2026年12月期1Qは売上高25,581百万円(前年同期比11.2%減)、営業利益2,094百万円(同22.6%減)と減収減益。機能性材料は米国冷媒規制に伴う在庫調整継続と中国不動産不況の影響で冷凍機油原料の販売数量が減少(売上高17.6%減、営業利益16.1%減)。基礎化学品は大規模定期修繕による製造コスト増加が直撃し営業利益が58.2%減と大幅悪化。一方、電子材料は生成AI関連の先端半導体需要を取り込み売上高22.5%増・営業利益33.0%増と好調。通期業績予想は据え置き(売上高114,000百万円、営業利益13,500百万円)。中東情勢の不確実性を理由に予想修正は行わず。年間配当予想は110.00円(前期比5.00円増)。

主要プロダクト

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機能性材料(冷凍機油原料・化粧品原料)

エアコン向け冷凍機油原料は世界首位の供給シェアを持つ主力製品。2026年1Q売上高は12,109百万円(前年同期比17.6%減)、営業利益2,156百万円(同16.1%減)。米国冷媒規制に伴う需要反動減・在庫調整継続および中国不動産不況の影響を受け販売数量が減少。化粧品原料は国内外で拡販に取り組むも冷凍機油原料の落ち込みをカバーできず。

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電子材料(高純度溶剤・最先端半導体材料)

半導体の高度化・微細化に伴う高品質化ニーズを取り込み、先端半導体分野向け高純度溶剤等の販売が好調。2026年1Q売上高は3,365百万円(前年同期比22.5%増)、営業利益754百万円(同33.0%増)。生成AI関連投資拡大を背景に先端半導体の好調が持続しており、顧客ニーズに応じた品質管理と安定供給体制が競争優位の源泉。

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基礎化学品(溶剤・可塑剤原料)

国内自動車生産は前年並みを維持したものの住宅着工は前年を下回り、輸入品の流入が継続。2026年1Qは大規模定期修繕実施により製造コストが増加し収益を圧迫。売上高9,942百万円(前年同期比11.0%減)、営業利益191百万円(同58.2%減)と大幅な減益。

成長ドライバー

  • 生成AI・半導体市場拡大を背景とした高純度溶剤および最先端半導体材料の需要増加
  • 世界エアコン市場の中期的拡大(特に中国・インドを中心としたアジア地域)に伴う冷凍機油原料の需要成長
  • 2024年に完了した冷凍機油原料の設備増強による生産能力拡大と拡販余地
  • 化粧品原料(1,3-ブチレングリコール)の国内を中心とした高品質グレード品販売の伸長
  • PHB(ポリヒドロキシ酪酸)・糖鎖等の新規事業創出および千葉工場CO₂回収装置活用によるカーボンニュートラル対応

リスク

  • 中国における石油化学製品の供給過剰・安価輸入品流入による基礎化学品の市況低迷継続
  • 原燃料(ナフサ等)価格の急激な変動による製造コスト上昇リスク(2026年前提:国産ナフサ60,000円/KL)
  • 為替変動リスク(2026年前提:1米ドル150円)による輸出採算・原料調達コストへの影響
  • エアコン市場における在庫調整・天候不順・補助金政策変更等による機能性材料需要の変動(米国冷媒規制に伴う反動減が継続中)
  • 国内自動車生産・住宅着工の低迷継続による基礎化学品需要の構造的停滞
  • 中東情勢の不確実性による原料調達・物流コストへの影響(業績予想への合理的反映が困難と会社が明示)
  • 大規模定期修繕実施時の製造コスト増加による収益圧迫(2026年1Qに基礎化学品で顕在化)

最終更新: 2026年3月25日