株式会社TENTIAL logo

株式会社TENTIAL

325A東証グロース繊維製品

株式会社TENTIAL logo
株式会社TENTIAL325A

事業内容

株式会社TENTIALは「健康に前向きな社会を創り、人類のポテンシャルを引き出す」をミッションに掲げ、コンディショニングブランド「TENTIAL」を運営する。2019年のインソール販売を起点に、遠赤外線機能繊維「SELFLAME®」を使用した一般医療機器届出済みのリカバリーウェア「BAKUNE」シリーズを主力商品として展開。

ナイトウェア・コンフォートテックウェア・リカバリーサンダル・機能性寝具等へ商品ラインを拡充し、健康意識の高い一般消費者を主要顧客層とする。2025年2月に東京証券取引所グロース市場へ上場。

2025年8月末時点で累計既存顧客63万人、直営店舗17店舗を有する。

ビジネスモデル

製造・物流を外部委託するファブレス体制を採用し、企画・開発・マーケティング・CSを内製化。自社EC「tential.jp」・ECモール・直営店舗・卸売の4チャネルで販売し、2025年8月期の売上高90.2%が利益率の高い自社チャネル経由。

売上総利益率72.6%を実現。自社ECでは1st Party Dataを活用した精緻な顧客分析とUI/UX改善を行い、既存顧客リピート率30%超を維持。

ポイントプログラム「TENTIAL Club」で顧客ロイヤリティを強化する。

企業の強み

主力商品「BAKUNE」シリーズは遠赤外線特性・血行促進効果のエビデンスを取得し、全タイプで「家庭用遠赤外線血行促進用衣」として届出済み。2024年8月には第二種医療機器製造販売業許可を取得し、管理医療機器(クラスⅡ)の認証登録も自社で実施可能な体制を構築。

科学的根拠に基づく訴求が競合との差別化を支える。

2025年8月期(7か月変則決算)において、自社EC・ECモール・直営店舗を合わせた自社チャネル売上比率は90.2%に達し、売上総利益率72.6%を実現。ファブレス体制による固定費抑制と高粗利チャネル集中が相乗し、7か月決算で営業利益1,168百万円・当期純利益817百万円を計上した。

2019年8月の販売開始以来、累計既存顧客数は2025年8月末時点で63万人に達する。自社EC売上高における既存顧客由来の割合は30%超で安定推移しており、2024年5月開始の「TENTIAL Club」ポイントプログラムが顧客ロイヤリティ向上施策として機能している。

エンヴァリスの着眼点

2026年8月期第3四半期累計(9か月)の売上高24,566百万円は通期予想33,081百万円の74.3%、営業利益2,691百万円は通期予想3,804百万円の70.7%に達しており、進捗は概ね順調。ただし、リカバリーウェアは秋冬需要が強い季節性を持つため、第4四半期(6〜8月)は夏場の需要動向が鍵となる。

「BAKUNE 掛け布団 クール」等の夏季向け新商品投入が季節変動の平準化に寄与するか注目される。

売上総利益率72.9%と高粗利構造は維持されているが、貸借対照表上では商品残高が前期末1,795百万円から5,445百万円へ約3倍に急増し、買掛金も217百万円から2,050百万円へ大幅増加している。現金及び預金は4,329百万円から1,402百万円へ減少しており、在庫積み上げによる運転資本の拡大が顕著。

外部要因として輸入コストの高止まりや為替変動が在庫評価に影響するリスクがある。

2025年10月および2026年5月の取締役会決議に基づき自己株式675百万円を取得する一方、2026年7月1日付で1株につき3株の株式分割を実施しており、株主還元と流動性向上を同時に図っている。一方、2025年8月期は決算期変更(1月→8月)により7か月変則決算となったため、前期比較が困難な状況が続いており、成長率の客観的評価には2027年8月期(初の通常12か月期)の数値を待つ必要がある。

成長戦略

商品ポートフォリオ多様化・直営店拡充・株式流動性向上の三軸で成長加速

素材とパターンを追求したブランド史上最高峰モデル「BAKUNE Dry Pro」を投入し、既存顧客の単価向上と新規顧客獲得を図る。高付加価値モデルの拡充により売上総利益率の維持・向上が期待される。

「リカバリーサンダル フリップフロップ」「BAKUNE 掛け布団 クール」等の複数新カテゴリー商品を投入し、季節変動の平準化と顧客接点の拡大を推進。リカバリーウェア単品依存からの脱却を図る。

伊勢丹新宿店への常設店舗出店等、高感度顧客層が集まる百貨店・商業施設への出店を推進。体験型販売によるブランド認知向上と自社EC誘導を組み合わせたオムニチャネル戦略を強化する。有形固定資産が前期末302百万円から751百万円へ増加しており、店舗投資が進行中。

2026年7月1日付で1株につき3株の株式分割を実施(分割前発行済株式7,733,041株→分割後23,199,123株)。投資単位当たり金額の引き下げにより個人投資家層の拡大と株式流動性の向上を図る。

野球日本代表「侍ジャパン」オフィシャルパートナー就任やHERALBONYとのコラボレーション等を通じ、スポーツ・ウェルビーイング領域でのブランド認知を拡大。新規顧客層へのリーチ強化と既存顧客のロイヤリティ向上を同時に図る。

最終更新: 2026年7月17日