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グンゼ株式会社

3002東証プライム繊維製品

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グンゼ株式会社3002

事業内容

グンゼ株式会社は1896年創業の京都・綾部発祥の総合製造企業。現在は機能ソリューション(プラスチックフィルム・エンジニアリングプラスチックス・機械類)、メディカル(吸収性医療材料)、アパレル(インナーウエア・レッグウエア・繊維資材)、ライフクリエイト(不動産・スポーツクラブ・緑化・太陽光発電)の4セグメントを展開する。

連結子会社45社・関連会社6社を含むグループ全体の売上高は130,918百万円(2026年3月期)。主要顧客はOA機器・半導体・医療機関・一般消費者と幅広く、国内外に生産・販売拠点を持つ。

東証プライム上場。

ビジネスモデル

各セグメントで自社製造・グループ内加工・外部販売を組み合わせた垂直統合型の収益構造を持つ。機能ソリューション事業が営業利益率15.2%の高収益で全社利益を牽引し、メディカル事業が成長牽引役を担う。

アパレル事業は最大売上セグメントながら構造改革中で一時的に損失計上。ライフクリエイト事業は不動産・スポーツクラブ等の安定収益源として機能する。

ROICとGVA(Gunze Value Added)による資本コスト経営を月次で実施し、資本効率の最大化を図る。

企業の強み

機能ソリューション事業は2026年3月期に売上高47,543百万円・営業利益7,234百万円・営業利益率15.2%を達成。電子部品事業の終息により売上高は約2,900百万円減少したが、営業利益は約300百万円改善。不採算事業の整理と環境対応新製品展開による国内増益が高収益維持に寄与している。

メディカル事業は癒着防止材・組織補強材・人工皮膚等の吸収性製品を軸に国内外で展開。2026年3月期売上高13,197百万円(前期比1.9%増)を達成し、工場増築等の設備投資2,492百万円を実施。郡是医療器材(深圳)有限公司を含む5社体制で欧州・米国・中東・南米・アジアへの販路拡大を推進している。

2026年3月期末の純資産113,746百万円、自己資本比率は高水準を維持。営業キャッシュ・フロー17,271百万円のうち約11,300百万円を配当・自己株式取得に充当し、DOE4.0%以上を目安とした株主還元方針を明示。

DEレシオ0.3倍程度・自己資本1,000億円以上を目安とした資本構成管理を実施している。

エンヴァリスの着眼点

2026年3月期の親会社株主帰属当期純利益は509百万円(前期比91.9%減)。アパレル事業における棚卸資産評価損(約1,900百万円増)と事業構造改善費用3,311百万円(生産・物流拠点集約・希望退職等)が特別損失を4,528百万円に押し上げた。

2027年3月期は当期純利益5,200百万円(前期比921.6%増)を予想するが、アパレル構造改革の完遂と中国販売の回復が前提条件であり、外部環境(日中関係・消費動向)次第で下振れリスクが残る。

メディカル事業は高額医療規制・日中関係悪化による日本製品購入抑制の影響を受け、2026年3月期営業利益は前期比39.3%減の1,474百万円にとどまった。事業拡大に向けた設備投資・人員増による固定費増加も重なっており、外部要因として中国の政策・外交環境の不透明さが続く限り、成長投資の回収期間が長期化するリスクがある。

欧米・中東・アジアへの販路多様化が中国依存度低減の鍵となる。

2026年3月期の時価ベース自己資本比率は75.5%(前期53.6%)と大幅に上昇し、株式市場での評価改善が見られる。一方、自己資本当期純利益率(ROE)は0.4%(前期5.3%)と急低下しており、DOE4.0%以上・ROE8%以上を目標とする資本政策との乖離が拡大した。

5,007百万円の自己株式取得を実施したものの、利益水準の回復なしにはPBR1倍超の定着は困難であり、2027年3月期の業績予想達成が資本効率改善の試金石となる。

成長戦略

アパレル構造改革完遂とメディカル・エンプラ成長加速でROE8%以上を目指す

2025〜2026年度を構造改革期間と位置づけ、商品価格改定・SKU削減・生産物流再編・間接部門効率化・地産地消強化を推進。2026年3月期に棚卸資産評価損・希望退職費用等3,311百万円を計上し、2027年3月期には営業利益1,300百万円への黒字転換を予想。

人工皮膚・癒着防止材等の吸収性製品を軸に国内拡販・新製品上市を継続しつつ、欧米での代理店・販売会社育成、中東・南米・アジアへの新規市場参入を推進。2027年3月期売上高14,400百万円・営業利益1,800百万円を予想(前期比各9.1%増・22.1%増)。

プラスチックフィルムで資源循環モデル(サーキュラーファクトリー)を確立し環境対応新製品の販路拡大を推進。エンジニアリングプラスチックスは江南工場増設により医療・半導体分野の需要拡大に対応、エネルギー分野向け製品(SBU)で新市場開拓。

2027年3月期売上高49,300百万円・営業利益8,300百万円を予想。

ROE8%達成まで還元性向100%超の株主還元(特別配当・自己株式取得)を機動的に実施する方針。2026年3月期は5,007百万円の自己株式取得と1株当たり216円配当(普通147円+特別69円)を実施。2027年3月期も同額配当を予定。

最終更新: 2026年7月19日