日本アイ・エス・ケイ株式会社

鋼製品関連事業および書庫ロッカー関連事業はいずれも鋼材を主要原材料としており、鋼材等の仕入価格が上昇した場合に収益圧迫要因となる。これら2事業は当社グループの主力事業であるため、原材料コストの変動は業績全体に直接的な影響を及ぼす可能性がある。有報上、具体的な対応策の記載はない。

デンタル関連事業が取り扱う製品・商品は歯科医療に直接・間接に使用されるが、国内の歯科医療の大半は健康保険による診療であるため、医療保険制度の動向が歯科材料の需要に影響を与える。制度変更が行われた場合、当社グループの経営成績に影響を与える可能性がある。有報上、具体的な対応策の記載はない。

当社グループは国内に複数の製造・販売拠点を有しており、大規模な地震や津波等の自然災害が発生した場合、生産・販売活動が停止または制約される恐れがある。こうした事態は業績および財政状態に影響を与える可能性がある。有報上、具体的な対応策の記載はない。

当社グループは不動産等の各種資産を保有しており、それらの時価が著しく下落し将来キャッシュ・フローが簿価を下回る場合、減損会計の適用により固定資産の減損損失を計上することになる。減損損失の計上は当社グループの業績に直接影響を及ぼす可能性がある。有報上、具体的な対応策の記載はない。