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7844東証プライム情報通信業

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株式会社マーベラス7844

デジタルコンテンツ事業

家庭用・スマホ・PCゲームの企画開発販売と開発受託を担うコアセグメント

期間今期前期増減率
売上高20,489百万円(2026年3月期)12,898百万円(2025年3月期)
セグメント利益(損失)△58百万円(2026年3月期)937百万円(2025年3月期)
セグメント資産6,669百万円(2026年3月期末)11,422百万円(2025年3月期末)
減価償却費1,124百万円(2026年3月期)268百万円(2025年3月期)
有形・無形固定資産増加額875百万円(2026年3月期)1,003百万円(2025年3月期)

事業詳細

当社グループが発売元となる家庭用ゲーム機、スマートフォン、PC、モバイル等向けゲームコンテンツの企画・開発・販売・サービス運営を行う。加えて、蓄積された高度な開発技術を背景に業界他社向けゲームコンテンツの開発受託も手掛ける。国内外でコンシューマ部門とオンライン部門の二軸で事業を展開しており、2026年3月期は新型ゲーム機Nintendo Switch 2向けタイトルを含む新作3タイトルを発売し売上高は大幅伸長した。

直近の概況

新作3タイトル発売で売上高は前期比58.9%増も、不振タイトルの影響でセグメント損失を計上

2026年3月期は『龍の国 ルーンファクトリー』『牧場物語 Let's!風のグランドバザール』の好調により売上高は20,489百万円(前期比58.9%増)と大幅伸長。しかし『DAEMON X MACHINA TITANIC SCION』の販売計画未達および『ブラウザ三国志 天』のゲーム資産一括償却が響き、セグメント損失58百万円(前期はセグメント利益937百万円)を計上。セグメント資産は仕掛品の大幅減少等により前期末比4,753百万円減少の6,669百万円となった。

主要プロダクト

product
コンシューマゲーム

2026年3月期は『龍の国 ルーンファクトリー』(Nintendo Switch 2本体同時発売、2025年6月)、『牧場物語 Let's!風のグランドバザール』(2025年8月、全世界発売)が好調なセールスを記録。一方、『DAEMON X MACHINA TITANIC SCION』(2025年9月)は当初販売計画を大きく下回る低調な推移となった。

platform
スマートフォン・モバイルゲーム(オンライン部門)

『ドルフィンウェーブ』等の既存タイトルが堅調に推移し、決済手段の多様化や運営効率化により収益性が改善。一方、2025年10月22日配信開始の新作『ブラウザ三国志 天』は売上が計画を下回り、将来の回収可能性を鑑みゲーム資産残高を一括償却した。

service
ゲームコンテンツ開発受託

蓄積された高度な開発技術を背景に、業界他社がリリースするゲームコンテンツの開発受託を行う。連結子会社としてMarvelous USA, Inc.、Marvelous Europe Limited、株式会社ジー・モード、株式会社HONEY PARADE GAMES、株式会社グルーブシンクが参画し、国内外での開発体制を支える。

成長ドライバー

  • Nintendo Switch 2向けタイトル(『龍の国 ルーンファクトリー』)の本体同時発売による販売機会の拡大と「ルーンファクトリー」「牧場物語」シリーズの継続的なブランド力
  • オンライン部門における決済手段の多様化・運営効率化による収益性改善と既存タイトル(『ドルフィンウェーブ』等)の堅調な推移
  • 2027年3月期に向けたコンシューマゲーム新作2作品・オンラインゲームシリーズ新作1作品および国内外子会社からの複数タイトルリリース計画
  • 開発・運営体制の再構築による採算性改善と収益性向上への取り組み(2027年3月期の営業増益目標に寄与)
  • 「マルチコンテンツ・マルチユース・マルチデバイス」戦略に基づくワンソース・マルチプラットフォーム対応技術力の強化

リスク

  • コンシューマ基幹タイトルの販売計画未達リスク(2026年3月期『DAEMON X MACHINA TITANIC SCION』が計画を大きく下回った実績あり)
  • モバイルゲーム市場の競争激化(新規タイトル投入の抑制傾向が続く中、新作『ブラウザ三国志 天』が計画未達となりゲーム資産を一括償却した実績あり)
  • ゲーム開発資産の評価損リスク(2026年3月期にゲーム資産残高の一括償却を実施した実績あり)
  • タイトルラインナップ・発売時期への依存度が高い収益構造(2027年3月期は新作基幹タイトル数減少により減収見込み)
  • 北米・海外展開タイトルの稼動不振リスク(アミューズメント事業の北米展開での想定下回りと同様に、デジタルコンテンツ事業でも海外市場での計画未達が生じうる)

最終更新: 2026年6月23日