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ソニーグループ株式会社6758

ゲーム&ネットワークサービス(G&NS)

PS5を基盤にソフト・ネットワークサービスで収益拡大するゲーム事業

期間今期前期増減率
セグメント売上高(外部顧客+セグメント間)4,685,651百万円4,670,044百万円
外部顧客に対する売上高4,570,053百万円4,543,571百万円
セグメント営業利益463,258百万円414,819百万円
デジタルソフトウェア・アドオンコンテンツ売上高2,415,305百万円2,290,498百万円
ネットワークサービス売上高763,126百万円669,873百万円
ハードウェア・その他売上高1,391,622百万円1,583,200百万円

事業詳細

デジタルソフトウェア・アドオンコンテンツの制作・販売、PlayStation Network等のネットワークサービス事業、家庭用ゲーム機(PS5)の製造・販売を主軸とする。主要会社は㈱ソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)及びSony Interactive Entertainment LLC等。PS5のインストールベース拡大を背景に、ゲームソフトウェア販売とPS Plusを中心とするネットワークサービスからの継続的な収益拡大を実現している。

直近の概況

ソフト・ネットワーク好調でハード減収を補い増収増益を達成

2025年度(2026年3月期)のG&NSセグメントは、外部顧客売上高が4,570,053百万円(前年度比26,482百万円増)、営業利益が463,258百万円(前年度比48,439百万円増)と増収増益。デジタルソフトウェア・アドオンコンテンツが124,807百万円増、ネットワークサービスが93,253百万円増と好調に推移した一方、ハードウェア・その他は191,578百万円減と大幅に減少。第4四半期単体では売上高1,022,360百万円(前年度同期比28,913百万円減)、営業利益54,104百万円(同38,594百万円減)と減収減益となった。

主要プロダクト

product
PlayStation 5(PS5)

家庭用ゲーム機本体および周辺機器(PlayStation Portal リモートプレーヤー等)の製造・販売。ハードウェア・その他カテゴリーとして計上され、2025年度売上高は1,391,622百万円(前年度比191,578百万円減)。

platform
PlayStation Network(PSN)/PlayStation Plus(PS Plus)

ゲーム、ビデオ及び音楽コンテンツ関連のネットワークサービスを提供。PS Plusの上位ティアへのシフト等により継続的な収益拡大を実現。2025年度ネットワークサービス売上高は763,126百万円(前年度比93,253百万円増)。

service
デジタルソフトウェア・アドオンコンテンツ

ネットワーク経由で販売するゲームソフトウェアタイトルおよびアドオンコンテンツ。G&NSセグメントの最大収益カテゴリーであり、2025年度売上高は2,415,305百万円(前年度比124,807百万円増)。

product
自社制作ゲームソフトウェア(PlayStation Studios)

PlayStation Studios傘下のスタジオが制作するファーストパーティタイトル。PS5向けパッケージソフトウェアおよびPC等マルチプラットフォームへの展開を通じてIPリーチを拡大。ハードウェア・その他カテゴリーに含まれる。

成長ドライバー

  • PS5インストールベース拡大にともなうアドオンコンテンツを含むゲームソフトウェア販売の好調なモメンタム継続(2025年度デジタルソフトウェア・アドオンコンテンツ:2,415,305百万円、前年度比+124,807百万円)
  • PS Plusにおける上位ティアへのシフト等によるネットワークサービスからの継続的な収益拡大(2025年度ネットワークサービス:763,126百万円、前年度比+93,253百万円)
  • PlayStation Portal リモートプレーヤー等の収益性の高い周辺機器の販売推進
  • PC等マルチプラットフォームへの自社制作ゲームソフトウェア展開によるIPリーチ拡大
  • PSNをベースとしたソニーグループ共通エンゲージメントプラットフォームの構築によるグループシナジー創出

リスク

  • ハードウェア(PS5)の販売台数減少によるハードウェア・その他カテゴリーの減収リスク(2025年度:1,391,622百万円、前年度比△191,578百万円と大幅減)
  • 自社制作ゲームソフトウェアの販売減少リスク(タイトルラインナップの充実度・発売時期に依存)
  • 米ドル建てコストの割合が高い一方で売上高は円・米ドル・ユーロで計上されるため、ユーロ安が営業利益に悪影響を及ぼす為替リスク
  • 激しい市場競争(価格競争、新プラットフォームの台頭、顧客嗜好の変化)への対応リスク
  • 米国関税政策の変更によるサプライチェーンコストへの影響リスク

最終更新: 2026年6月18日