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三精テクノロジーズ株式会社

6357東証スタンダード機械

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三精テクノロジーズ株式会社6357

事業内容

三精テクノロジーズは1951年創業の総合エンターテインメント設備メーカーで、当社および子会社25社で構成される。主力の遊戯機械事業ではジェットコースター等のアミューズメントライドを国内外テーマパーク向けに設計・製造・施工し、米国S&S社・オランダVekoma社・カナダFORREC社を傘下に持つグローバルグループを形成する。

舞台設備事業では劇場・コンサート・イベント向け舞台装置を手掛け、昇降機事業では公共施設・集合住宅向けエレベーター等の製造施工・保守を担う。製品納入後の保守・改修工事も2社のメンテナンス子会社が全国をカバーし、ストック型収益を補完する。

ビジネスモデル

各事業とも顧客からの受注に基づき設計・製造・施工を行う請負型ビジネスを基本とし、納入後は保守・メンテナンス契約による継続収益を積み上げる。遊戯機械では補修部品販売も安定収益源となる。

舞台設備・昇降機は高い利益率(それぞれ21.2%・26.6%)を誇り、グループ全体の収益性を支える。受注残高88,812百万円(2026年3月期末)が将来売上の可視性を高めている。

企業の強み

S&S社(米国)・Vekoma社(オランダ)・FORREC社(カナダ)を傘下に持ち、設計・製造・コンセプト提案まで一貫したグローバル体制を構築。2026年3月期の遊戯機械受注高は50,471百万円(前期比9.2%増)、受注残高は68,790百万円に達し、国際競争力の高さを実績で示している。

舞台設備のセグメント利益率21.2%、昇降機の同26.6%(いずれも2026年3月期)と、両セグメントが高い収益性を維持。舞台設備の受注残高は前期比41.2%増の17,050百万円に積み上がり、将来収益の可視性も高い。遊戯機械の変動リスクをこれら高収益セグメントが補完する構造となっている。

2026年3月期末の連結受注残高は88,812百万円(前期比10.7%増)に達し、当期売上高73,070百万円を上回る水準。遊戯機械68,790百万円・舞台設備17,050百万円を中心に積み上がっており、中期的な売上計上の確実性が高い。

受注型ビジネスにおける先行指標として投資家の業績予測精度を高める。

エンヴァリスの着眼点

2026年3月期の遊戯機械セグメント利益は前期比391.0%増の2,310百万円と大幅回復したが、セグメント利益率は約5.0%にとどまり、舞台設備(21.2%)・昇降機(26.6%)と比較して依然低水準。また、一部子会社の事業計画未達によりのれん及び無形資産1,027百万円の減損を計上しており、グローバルグループ各社の収益管理・統合効果の発現が引き続き課題となる。

2026年3月期末の受注残高は88,813百万円(前期比10.7%増)と高水準を維持しており、2027年3月期以降の売上の可視性は高い。一方、大型工事は工事進捗の遅延や原価超過が発生した場合に工事損失引当金の積み増しが必要となるリスクがある。

2026年3月期末の工事損失引当金残高は889百万円。外部要因として、資材価格の高止まりや人件費上昇が原価率に影響する可能性がある。

2027年3月期の連結業績予想は売上高77,000百万円(前期比5.4%増)、営業利益7,700百万円(同17.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益5,300百万円(同3.9%増)。営業利益は2桁成長を見込む一方、純利益成長率が3.9%にとどまる背景には、2026年3月期に計上した投資有価証券売却益2,181百万円の剥落が影響しているとみられる。

配当は年間95円(前期比5円増)と増配を継続し、配当性向は32.6%の見通し。

成長戦略

グローバル受注拡大・新事業参入・経営基盤強化の三位一体で持続的成長を目指す

S&S社・Vekoma社・FORREC社等のグループ各社との連携を深化させ、米国・東アジア・中東の成長市場での大型案件受注を拡大。2026年3月期受注高50,471百万円(前期比9.2%増)、受注残高68,790百万円(前期比6.0%増)と積み上がっており、2027年3月期の売上貢献が期待される。

コンサート・イベント向け仮設舞台装置の旺盛な需要と常設施設の改修工事需要を確実に取り込む。2026年3月期末の受注残高は前期比41.2%増の17,050百万円に積み上がっており、高利益率(21.2%)を維持しながら売上成長を継続する方針。

公共施設・集合住宅向け新設・改修工事の着実な進捗と保守・メンテナンス事業の安定収益化を推進。コスト削減への注力によりセグメント利益率は2026年3月期に26.6%を達成。受注残高は前期比9.7%減の2,973百万円と縮小しており、新規受注の積み上げが課題。

グループ各社との連携強化による世界経済の変動への対処、新たな事業分野の構築への積極的な取り組み、およびサステナビリティへの取り組みを経営課題として注力し、中長期の持続的な成長と企業価値向上を目指す。自己株式取得(2026年3月期800百万円)や増配(年間90円→95円予定)による株主還元も継続。

最終更新: 2026年7月19日