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4044東証プライム化学

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セントラル硝子株式会社4044

化成品事業

旧化成品事業を再編した3セグメント。半導体材料・電池材料・医療化学品等を展開

期間今期前期増減率
電子材料事業 売上高7,494百万円6,068百万円
電子材料事業 営業利益2,134百万円1,012百万円
エネルギー材料事業 売上高3,881百万円2,138百万円
エネルギー材料事業 営業損失△832百万円△1,073百万円
ライフ&ヘルスケア事業 売上高10,055百万円9,601百万円
ライフ&ヘルスケア事業 営業利益1,657百万円952百万円
3セグメント合計 売上高21,430百万円17,807百万円
医療化学品 売上高2,468百万円3,153百万円
素材化学品 売上高5,462百万円4,453百万円
肥料 売上高2,124百万円1,994百万円

事業詳細

2026年3月期より従来の「化成品事業」を「電子材料事業」「エネルギー材料事業」「ライフ&ヘルスケア事業」の3セグメントに分割再編。電子材料は半導体向け特殊ガス、エネルギー材料はリチウムイオン電池用電解液、ライフ&ヘルスケアは医療化学品・素材化学品・肥料を担う。2027年3月期第1四半期の3セグメント合計売上高は21,430百万円(電子材料7,494+エネルギー材料3,881+ライフ&ヘルスケア10,055)で連結売上高37,763百万円の約56.7%を占める。

直近の概況

3セグメント全て増収、電子材料・ライフ&ヘルスケアは増益、エネルギー材料は損失縮小

2027年3月期第1四半期は、電子材料事業が円安効果と特殊ガス価格適正化、レジスト材料出荷減の解消により売上高7,494百万円(前年同期比23.5%増)、営業利益2,134百万円(同110.8%増)と大幅増益。エネルギー材料事業は国内大型案件の量産拡大により売上高3,881百万円(同81.5%増)となり、原材料費高騰は続くも営業損失は832百万円(前年同期241百万円改善)に縮小。ライフ&ヘルスケア事業は素材化学品・肥料の伸長が医療化学品の減収(英国子会社株式譲渡影響)を補い、売上高10,055百万円(同4.7%増)、固定費削減も効いて営業利益1,657百万円(同74.0%増)となった。

主要プロダクト

product
電子材料(半導体向け特殊ガス)

円安による販売価格上昇、一部特殊ガス製品の原材料費高騰に伴う販売価格適正化、前期のレジスト材料出荷減の影響解消により増収。

product
エネルギー材料(リチウムイオン電池用電解液)

国内における大型案件の量産規模拡大等により増収。原材料費高騰の影響は継続するが、増収により営業損失は前年同期比で縮小。

product
医療化学品

円安による販売価格上昇があったものの、英国連結子会社の株式譲渡の影響により売上高は前年同期を下回った。

product
素材化学品

機能性材料製品、および一部無機化学製品の販売が伸長し売上高は前年同期を上回った。

product
肥料

販売数量は前年並みだが、前年度下期の販売価格改定により販売単価が前年同期を上回り増収。

成長ドライバー

  • AI・先端半導体需要拡大を背景とした半導体向け特殊ガス(電子材料)の販売増加継続
  • 国内大型案件の量産規模拡大によるリチウムイオン電池用電解液(エネルギー材料)の売上拡大と損失縮小
  • 肥料(被覆肥料)の販売価格改定による販売単価向上
  • 素材化学品における機能性材料製品・無機化学製品の販売伸長
  • 固定費削減によるライフ&ヘルスケア事業の収益構造改善

リスク

  • 競争激化に伴うリチウムイオン電池用電解液の価格下落・シェア喪失リスク(エネルギー材料事業の赤字継続)
  • 原燃材料価格高騰による全セグメントの利益率圧迫リスク
  • 海外向け医療化学品(麻酔原薬)の輸出低迷・子会社株式譲渡影響による販売減少リスク
  • 電子材料事業における特殊ガス製品の原材料費上昇による利益率圧迫リスク
  • 地政学リスクおよび為替変動による輸出環境悪化リスク

最終更新: 2026年6月22日