キオクシアホールディングス株式会社
285A・東証プライム・電気機器
キオクシアホールディングス株式会社
285A・東証プライム・電気機器
キオクシアホールディングス株式会社285A
メモリ事業（単一セグメント）
世界最大級のフラッシュメモリ専業プレイヤーとして単一セグメントで事業展開
| 期間 | 今期 | 前期 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上収益（四半期） | 1,767,117百万円（2027年3月期第1四半期） | 342,799百万円（2026年3月期第1四半期） | ↑ |
| 営業利益（四半期） | 1,270,017百万円（2027年3月期第1四半期） | 44,899百万円（2026年3月期第1四半期） | ↑ |
| Non-GAAP営業利益（四半期） | 1,326,216百万円（2027年3月期第1四半期） | 45,214百万円（2026年3月期第1四半期） | ↑ |
| 税引前四半期利益 | 1,234,720百万円（2027年3月期第1四半期） | 27,294百万円（2026年3月期第1四半期） | ↑ |
| 親会社帰属四半期利益 | 842,165百万円（2027年3月期第1四半期） | 18,284百万円（2026年3月期第1四半期） | ↑ |
| 基本的1株当たり四半期利益 | 1,539.91円（2027年3月期第1四半期） | 33.90円（2026年3月期第1四半期） | ↑ |
| 親会社所有者帰属持分比率 | 50.8%（2026年6月30日時点） | 37.9%（2026年3月末） | ↑ |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー（四半期） | 866,337百万円（2027年3月期第1四半期） | 61,106百万円（2026年3月期第1四半期） | ↑ |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 791,014百万円（2026年6月30日時点） | 470,707百万円（2026年3月末） | ↑ |
| SSD＆ストレージ売上収益（四半期） | 1,174,719百万円（2027年3月期第1四半期） | 217,411百万円（2026年3月期第1四半期） | ↑ |
| スマートデバイス売上収益（四半期） | 525,656百万円（2027年3月期第1四半期） | 79,040百万円（2026年3月期第1四半期） | ↑ |
事業詳細
キオクシアホールディングスはメモリ及び関連製品の研究開発・製造・販売を行う世界最大級のフラッシュメモリ専業企業。四日市工場・北上工場を主力製造拠点とし、SSD＆ストレージ（PC・データセンター・エンタープライズ向け）、スマートデバイス（スマートフォン・車載・産業機器向け組み込みメモリ）、その他（リテール向け・Sandiskグループ向け）の3アプリケーションに製品を供給。Sandiskグループとの製造合弁により四日市・北上工場の生産能力を共有する。
直近の概況
生成AI需要主導で売上・利益が前年同期比で急拡大、資本構成も大幅改善
2027年3月期第1四半期は生成AI用途データセンター向け需要の急拡大により平均販売単価が大幅上昇し、売上収益は1,767,117百万円（前年同期342,799百万円）、営業利益は1,270,017百万円（前年同期44,899百万円）と大幅増収増益。訴訟損失引当金繰入額366億円及び株式報酬費用194億円の増加要因があったが増収効果がこれを上回った。財政面では四半期利益842,171百万円の計上により資本合計が2,404,478百万円まで増加、親会社所有者帰属持分比率は50.8%（前期末37.9%）に大幅改善。Nanya Technology Corporation株式取得（782億円）を実施し事業基盤を拡充。2026年10月1日効力発生で普通株式1株につき3株の株式分割を決議。第2四半期は売上収益2,390,000百万円（前四半期比+35.2%）の増収増益を見込む。
主要プロダクト
成長ドライバー
- 生成AI・データセンター向けSSD需要の急拡大（AIサーバー向け需要増加による平均販売単価の大幅上昇継続）
- スマートフォン・PCへのオンデバイスAI普及による1台当たりメモリ搭載容量の増加
- 第8世代BiCS FLASH™（CBA・OPS技術採用）の量産展開によるコスト競争力強化
- データセンター・エンタープライズ向け需要の市場拡大継続（AI用途サーバー向け需要増加）
- Nanya Technology Corporation株式取得（2026年4月、782億円）による事業基盤の拡充
- 2026年10月の株式分割による株式の流動性向上
リスク
- フラッシュメモリ市場の周期的な需給変動・販売単価の急落リスク（現在の高単価環境の持続性に不確実性）
- 競合他社の大容量化・供給増加による価格競争激化（単位記憶容量当たり販売価格の継続的下落傾向）
- 米中対立・台湾有事等の地政学リスク及び中東・ウクライナ情勢によるサプライチェーン・販売への影響
- 為替変動リスク（当四半期は米ドル平均160円と前年同期比円安に推移、円高転換時の利益への影響）
- 訴訟損失引当金繰入額366億円の計上など非経常的損失発生リスク
- 営業債権及びその他の債権の大幅増加（前期末比4,910億円増）に伴う資金回収リスク
最終更新: 2026年8月2日