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マテリアルグループ株式会社

156A東証グロースサービス業

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マテリアルグループ株式会社156A

事業内容

マテリアルグループ株式会社は、PR発想/ストーリーテリングをコアとして顧客のブランド成長を支援するマーケティングコミュニケーション専門の持株会社(連結子会社9社)。PRコンサルティング事業(売上高構成比84.6%)を中核に、デジタルマーケティング事業(同11.1%)、PRプラットフォーム事業(同4.3%)の3セグメントを展開。

主要顧客は国内大手・中堅企業で、博報堂DYグループが最大顧客(売上高比14.5%)。2005年設立のPR専業会社を起源とし、2024年3月に東京証券取引所グロース市場へ上場。

M&Aを成長戦略の柱に据え、連続的な事業領域拡大を推進している。

ビジネスモデル

PRコンサルティング事業はプロジェクト型スポット契約とリテナー型継続契約を組み合わせ、PRプロデューサーを中心とした専門チームが戦略設計から実行まで一貫支援する。デジタルマーケティング事業は広告運用支援(月次従量課金)とWeb接客ツール「Flipdesk」のサブスクリプション収益を組み合わせる。

PRプラットフォーム事業はTikTok活用サービスや「CLOUD PRESS ROOM」のサブスクリプション等、プラットフォーム型収益を育成中。粗利(売上高から外注費を控除)を重要KPIとし、2025年8月期粗利は4,384百万円(粗利率69.7%)を達成。

企業の強み

専門部署によるPR発想/ストーリーテリングに基づくプランニング力がグローバル水準で評価され、採用市場での認知度向上につながっている。PRパーソン数は2024年8月期152人から2025年8月期184人へ拡大し、供給体制を継続強化している。

M&A専門チームがソーシングからPMIまでを一気通貫で担い、ミドル・バックオフィス機能を持株会社に集約することでコストシナジーを創出。2021年以降、マテリアルデジタル・ルームズ・PRAS・キャンドルウィック・Bridge・トレプロ等を順次子会社化し、グループを拡大してきた実績を持つ。

2025年8月期の売上総利益率は61.2%(前期比0.7ポイント改善)、粗利(外注費控除後)は4,384百万円(前期比18.7%増)。EBITDAは986百万円(前期比8.8%増)と着実に拡大。コミットメントライン1,115百万円(未実行残高1,000百万円)を確保し、財務流動性も維持している。

エンヴァリスの着眼点

2026年8月期第3四半期累計(9ヶ月)の売上高6,663百万円は通期予想8,964百万円の74.3%、営業利益1,031百万円は通期予想1,150百万円の89.7%に達している。第4四半期単独での必要売上高は2,301百万円、必要営業利益は119百万円にとどまり、通期予想の達成蓋然性は高い。

業績予想に修正はなく、会社側も保守的な姿勢を維持している。

トレプロ子会社化に伴い、総資産は前期末3,896百万円から6,455百万円へ急拡大した一方、自己資本比率は55.4%から36.1%へ大幅低下した。有利子負債(短期借入金529百万円+1年内返済予定長期借入金386百万円+長期借入金1,278百万円)の合計は2,193百万円に達し、前期末(228百万円)から約9.6倍に膨らんでいる。

のれん残高も1,688百万円と純資産の72%超に相当しており、減損リスクへの継続的な監視が求められる。

PRプラットフォーム事業は第3四半期累計で売上高908百万円(前年同期比320.0%増)、セグメント利益185百万円(同265.2%増)と急成長しているが、その主軸はTikTokを活用した採用支援・ソーシャルコマース支援である。TikTokに対する各国の規制強化や利用者動向の変化は外部要因として事業継続性に影響を与えうるリスクであり、プラットフォーム依存度の高さは中期的な不確実性要因として認識すべきである。

成長戦略

採用加速・AI活用・TikTok事業拡大・M&A継続の4軸で中期成長を推進

PRパーソンの継続採用により供給体制を強化し、代理店・直販両チャネルでの多業種新規顧客獲得を推進。2026年8月期第3四半期累計でセグメント売上高4,744百万円(前年同期比17.8%増)、セグメント利益1,096百万円(同21.3%増)と安定成長を継続中。

株式会社BridgeとのM&A後のPMIを推進し、PR発想を活かしたデジタル広告運用支援・クリエイティブ制作のクロスセルを強化。2026年8月期第3四半期累計でセグメント売上高1,117百万円(前年同期比115.8%増)と急拡大しており、グループ内連携効果が顕在化している。

株式会社トレプロ(TikTok採用支援、2025年9月30日付100%子会社化)および株式会社マテリアルリンクス(ソーシャルコマース支援、当期連結子会社化)を中心に顧客獲得を積極推進。2026年8月期第3四半期累計でセグメント売上高908百万円(前年同期比320.0%増)と急拡大中。

のれん増加額は1,063百万円。

中期経営計画においてAI活用による生産性向上を施策として掲げており、デジタルマーケター・PRパーソンの業務効率化を推進。具体的な数値開示は限定的だが、販管費の売上高比率は前年同期47.2%から当期43.8%へ改善しており、スケールメリットの発現が確認される。

最終更新: 2026年7月17日