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愛眼株式会社

9854東証スタンダード小売業

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愛眼株式会社9854

眼鏡小売事業

愛眼グループの中核事業。国内店舗での対面型眼鏡・補聴器小売を展開。

期間今期前期増減率
売上高(通期・2026年3月期)14,930百万円14,458百万円(2025年3月期)
セグメント利益(通期・2026年3月期)228百万円△108百万円(2025年3月期)
セグメント資産(通期・2026年3月期)8,263百万円8,143百万円(2025年3月期)
減価償却費(通期・2026年3月期)166百万円164百万円(2025年3月期)
減損損失(通期・2026年3月期)42百万円88百万円(2025年3月期)

事業詳細

ロードサイド・ショッピングセンター・商業ビルに店舗を展開し、眼鏡・サングラス・補聴器等を対面販売するグループ中核セグメント。長年培った視力・聴力補正技術と「愛眼ブランド」の信頼性を強みとし、カウンセリング販売を通じた顧客体験価値の最大化を追求。自社ECサイトおよび楽天市場ECモールへの出店も推進し、オンライン販路も拡充している。タブレット端末・接客サポートシステム等のDX推進により効率性向上と顧客接点拡大にも取り組む。

直近の概況

前期の損失から一転、売上高3.3%増・セグメント利益228百万円を達成し黒字転換。

2026年3月期は売上高14,930百万円(前期比3.3%増)、セグメント利益228百万円(前期はセグメント損失108百万円)と大幅改善。眼鏡はレンズ付き販売価格引き上げと高付加価値レンズオプション提案が奏功し前期比3.3%増収、補聴器は前期比7.0%増収。一部商品の価格改定や品目別売上構成比の変化により売上総利益率が1.2ポイント上昇。新規出店4店舗(神奈川県海老名市・岐阜県山県市・京都府城陽市・大阪府大東市)、閉店7店舗、改装10店舗を実施。減損損失は42百万円と前期(88百万円)から縮小した。

主要プロダクト

product
眼鏡(フレーム・レンズ)

超薄型レンズ、撥水・UVコーティング、調光機能等のレンズオプションの提案販売が好調に推移。2026年3月期は前期比3.3%増収。フレーム売上高5,070百万円、レンズ売上高6,056百万円(連結合計ベース)。

product
補聴器

お試しレンタルやアフターサービスが好調で、2026年3月期は前期比7.0%増収。認定補聴器技能者の資格取得推進により専門性向上を図っている。連結合計ベースの補聴器売上高は1,975百万円。

product
サングラス

猛暑の中で紫外線対策に対する関心が増えたものの、同業他社との競争激化の影響により前年並みの売上にとどまった。

platform
ネット通販事業

自社ECサイトと楽天市場ECモールの両チャネルで取扱商品の拡大に注力。実店舗との相互補完によるオムニチャネル戦略の一環として位置づけられている。

service
アイ・スタイリング・サービス

眼鏡作製技能士(2022年創設の国家検定資格)および認定補聴器技能者の資格取得を推進し、専門性の高い接客・サービスを提供。ブランド信頼性の向上と顧客固定化に寄与している。

成長ドライバー

  • 補聴器のお試しレンタル・アフターサービス強化による補聴器カテゴリーの継続成長(2026年3月期前期比7.0%増収)
  • レンズ付き販売価格の引き上げおよび超薄型・調光・コーティング等の高付加価値レンズオプション提案販売の好調推移
  • 一部商品の価格改定および品目別売上構成比の変化による売上総利益率の改善(1.2ポイント上昇)
  • スクラップ&ビルドによる既存店活性化と新規出店(2026年3月期に4店舗新規出店・10店舗改装)
  • 眼鏡作製技能士・認定補聴器技能者の資格取得推進による専門性向上とブランド信頼性強化
  • タブレット端末・接客サポートシステム等のDX推進による効率性向上と顧客接点拡大
  • 自社ECサイトおよび楽天市場ECモールへの出店・取扱商品拡大によるネット通販事業の強化

リスク

  • 競合他社との販売競争・価格競争の激化による販売単価の伸び悩み(サングラス等で影響顕在化)
  • 商品仕入コストの上昇および割引セール・ポイント付与サービス等の販売戦略による利益圧迫
  • ショッピングセンターのデベロッパー・キーテナント撤退に伴う予定外の改装・閉店リスク(当期も7店舗閉店)
  • 競争激化等による店舗収益性低下に伴う減損損失の継続計上リスク(2026年3月期も42百万円計上)
  • 給料(3,758百万円)・賃借料(2,258百万円)・広告宣伝費(821百万円)等の主要運営コストの高止まりによる収益圧迫
  • 物価上昇継続による消費者マインドの停滞と個人消費へのネガティブ影響
  • 米国通商政策の動向や地政学リスクに伴う原材料価格高騰・為替変動による仕入コスト上昇リスク

最終更新: 2026年6月25日