East Japan Railway Company
9020・Prime Market・Land Transportation
Basic Information
Corporate Information
- Representative
- 陽 一
- English Name
- East Japan Railway Company
- Head Office
- 東京都渋谷区代々木二丁目2番2号
- Phone
- (03)5334-1111
Financial Information
- Capital
- 200,000百万円
- Accounting Standard
- 日本基準
- Fiscal Period
- 2026年03月期
- Consolidated Subsidiaries
- 76社
Stock Information
- Securities Code
- 9020 (東証プライム)
- Shares Issued
- 1,134,412,200株
- Treasury Shares
- 2,066,800株
Employee Information
Major Shareholders
| Rank | Shareholder | Shares Held | Ownership % |
|---|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 154,003,100株 | 13.60% |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 52,277,100株 | 4.62% |
| 3 | JR東日本グループ社員持株会 | 41,762,100株 | 3.69% |
| 4 | 株式会社みずほ銀行 (常任代理人 株式会社日本カストディ銀行) | 31,200,000株 | 2.76% |
| 5 | 日本生命保険相互会社 (常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社) | 21,641,900株 | 1.91% |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 20,855,700株 | 1.84% |
| 7 | 株式会社三井住友銀行 | 16,428,000株 | 1.45% |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 15,981,900株 | 1.41% |
| 9 | 三菱UFJ信託銀行株式会社 (常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社) | 15,000,000株 | 1.32% |
| 10 | 株式会社三菱UFJ銀行 | 13,950,000株 | 1.23% |
History
・ グループ全体の経営戦略や将来像の策定・新事業の創造など戦略的業務を強化するため、新たにグループ経営戦略本部、マーケティング本部及びイノベーション戦略本部を設置 ・ 建設部門の工事事務所は名称を建設プロジェクトマネジメントオフィスに変更し、東北工事事務所の電気部門を東京電気システム開発工事事務所などと統合し、電気システムインテグレーションオフィスに名称と体制を変更
・ 株式会社ＪＲ東日本リテールネットが、株式会社ＪＲ東日本フーズ、株式会社ＪＲ東日本ウォータービジネスおよび株式会社鉄道会館と合併し、株式会社ＪＲ東日本クロスステーションに商号変更(現連結子会社)
・ ㈱JR東日本リテールネットが、㈱JR東日本フーズ、㈱JR東日本ウォータービジネス及び㈱鉄道会館と合併し、㈱JR東日本クロスステーションに商号変更(現連結子会社)
・ Ｓｕｉｃａ・ＭａａＳ・ データマーケティングを三位一体で推進するため、技術イノベーション推進本部のＭａａＳ事業推進部門と、ＩＴ・Ｓｕｉｃａ事業本部を統合し、ＭａａＳ・Ｓｕｉｃａ推進本部を設置
・ Suica・MaaS・データマーケティングを三位一体で推進するため、技術イノベーション推進本部のMaaS事業推進部門と、IT・Suica事業本部を統合し、MaaS・Suica推進本部を設置
・ 株式会社日本レストランエンタプライズが、ジェイアール東日本フードビジネス株式会社と合併し、株式会社ＪＲ東日本フーズ(現株式会社ＪＲ東日本クロスステーション)に商号変更(現連結子会社)
・ ㈱日本レストランエンタプライズが、ジェイアール東日本フードビジネス㈱と合併し、㈱JR東日本フーズ(現㈱JR東日本クロスステーション)に商号変更(現連結子会社)
・ 株式会社日本レストランエンタプライズが、ジェイアール東日本フードビジネス株式会社と合併し、株式会社ＪＲ東日本フーズに商号変更(現連結子会社)
・ 新幹線におけるさらなる安全レベル・サービス品質レベルの向上を目的に、本社、支社の新幹線に関わる業務および新幹線運行本部の業務を集約・統合し、統括機関として新幹線統括本部を設置
・ 新幹線におけるさらなる安全レベル・サービス品質レベルの向上を目的に、本社、支社の新幹線に関わる業務及び新幹線運行本部の業務を集約・統合し、統括機関として新幹線統括本部を設置
Last updated: June 17, 2026